日本高純度化学(4973)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3489万
- 2009年3月31日 -25.24%
- 2608万
- 2010年3月31日 +31.49%
- 3430万
- 2011年3月31日 +110.25%
- 7211万
- 2012年3月31日 -8.85%
- 6573万
- 2013年3月31日 -6.25%
- 6163万
- 2014年3月31日 -24.06%
- 4680万
- 2015年3月31日 -17.95%
- 3840万
- 2016年3月31日 -38%
- 2380万
- 2017年3月31日 -60.74%
- 934万
- 2018年3月31日 +4.91%
- 980万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 1億3522万
- 2020年3月31日 -21.89%
- 1億562万
- 2021年3月31日 -31.46%
- 7240万
- 2022年3月31日 -47.77%
- 3781万
- 2023年3月31日 -82.48%
- 662万
- 2024年3月31日 +41.72%
- 938万
- 2025年3月31日 +552.97%
- 6128万
- 2026年3月31日 +78.84%
- 1億961万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 具、器具及び備品の増加の主なものは次の通りです。
パソコンの更新 22,768千円
電話交換機 5,194千円
超音波接合装置 3,404千円
ネットワーク構築 3,250千円
ソフトウエアの増加の主なものは次の通りです。
めっき液分析支援システム 68,884千円
2.長期前払費用は、費用の期間配分に係るものであり、償却資産とは性格が異なるため、「当期末減価償却累計額又は償却累計額」及び「当期償却額」には含めておりません。2026/06/17 16:34 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/17 16:34
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
5 引当金の計上基準