固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法を採用しております。
建物 8年～45年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア (自社利用分) については、社内における利用可能期間 (5年) に基づく定額法に
よっております。2014/10/23 14:28

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損
固定資産売却損の内訳は、以下のとおりであります。

前連結会計年度 (自平成24年8月1日至平成25年7月31日)		当連結会計年度 (自平成25年8月1日至平成26年7月31日)
工具、器具及び備品	-千円		1,551千円
計	-千円		1,551千円

2014/10/23 14:28

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益
固定資産売却益の内訳は以下のとおりであります。

前連結会計年度 (自平成24年8月1日至平成25年7月31日)		当連結会計年度 (自平成25年8月1日至平成26年7月31日)
工具、器具及び備品	235千円		192千円
計	235千円		192千円

2014/10/23 14:28

#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損
固定資産除却損の内訳は以下のとおりであります。

前連結会計年度 (自平成24年8月1日至平成25年7月31日)		当連結会計年度 (自平成25年8月1日至平成26年7月31日)
建物	1,111千円	建物	-千円
工具、器具及び備品	11,904千円	工具、器具及び備品	4,252千円
ソフトウエア	-千円	ソフトウエア	785千円
計	13,015千円		5,037千円

2014/10/23 14:28

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2014/10/23 14:28

#8 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/10/23 14:28

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法を採用しております。
建物 8年～45年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/10/23 14:28