建物(純額)
連結
- 2014年7月31日
- 4億6958万
- 2015年7月31日 -5.51%
- 4億4370万
個別
- 2014年7月31日
- 4億6017万
- 2015年7月31日 -7.15%
- 4億2728万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法を採用しております。
建物 8年~45年
工具、器具及び備品 2年~15年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア (自社利用分) については、社内における利用可能期間 (5年) に基づく定額法に
よっております。2015/10/21 13:29 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は以下のとおりであります。2015/10/21 13:29
前連結会計年度(自 平成25年8月1日至 平成26年7月31日) 当連結会計年度(自 平成26年8月1日至 平成27年7月31日) 建物 -千円 674千円 工具、器具及び備品 4,252千円 3,950千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 2015/10/21 13:29
当社グループは原則として、事業用資産については事業区分をもとに、キャッシュ・フローを生み出す最小単位ごとにグルーピングを行っております。用 途 種 類 金 額 場 所 店 舗 工具、器具及び備品 373 福岡県福津市 店 舗 工具、器具及び備品建物 2,472 埼玉県熊谷市
店舗については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法を採用しております。
建物 8年~45年
工具、器具及び備品 2年~15年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/10/21 13:29