シーズHD(4924)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年7月31日
- 1億2952万
- 2009年7月31日 -18.21%
- 1億593万
- 2010年7月31日 -10.38%
- 9494万
- 2011年7月31日 +5.23%
- 9990万
- 2012年7月31日 +0.12%
- 1億3万
- 2013年7月31日 -6.2%
- 9382万
- 2014年7月31日 +400.49%
- 4億6958万
- 2015年7月31日 -5.51%
- 4億4370万
- 2016年7月31日 +59.64%
- 7億830万
- 2017年7月31日 +1.77%
- 7億2082万
- 2018年7月31日 +73.74%
- 12億5238万
個別
- 2008年7月31日
- 1億2512万
- 2009年7月31日 -18.66%
- 1億177万
- 2010年7月31日 -8.62%
- 9300万
- 2011年7月31日 +5.81%
- 9841万
- 2012年7月31日 -8.88%
- 8967万
- 2013年7月31日 -10.99%
- 7982万
- 2014年7月31日 +476.51%
- 4億6017万
- 2015年7月31日 -7.15%
- 4億2728万
- 2016年7月31日 -14.2%
- 3億6662万
- 2017年7月31日 -7.29%
- 3億3988万
- 2018年7月31日 -7.18%
- 3億1546万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び平成28年4月以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。
建物 8年~45年
工具、器具及び備品 2年~15年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア (自社利用分) については、社内における利用可能期間 (5年) に基づく定額法に
よっております。2018/10/26 13:53 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2018/10/26 13:53
前連結会計年度(自 平成28年8月1日至 平成29年7月31日) 当連結会計年度(自 平成29年8月1日至 平成30年7月31日) 建物及び構築物 5千円 建物及び構築物 -千円 工具、器具及び備品 28千円 工具、器具及び備品 -千円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/10/26 13:53
前連結会計年度(自 平成28年8月1日至 平成29年7月31日) 当連結会計年度(自 平成29年8月1日至 平成30年7月31日) 建物及び構築物 -千円 建物及び構築物 7,331千円 工具、器具及び備品 1,042千円 工具、器具及び備品 2,365千円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 2018/10/26 13:53
当社グループは原則として、事業用資産については事業区分をもとに、キャッシュ・フローを生み出す最小単位ごとにグルーピングを行っております。用 途 種 類 金 額 場 所 店 舗 工具、器具及び備品 3,926 北海道地区(1店舗) 店 舗 工具、器具及び備品建物及び構築物 5,891 関東地区 (5店舗) 店 舗 工具、器具及び備品 912 関西地区 (1店舗) 処分予定資産 工具、器具及び備品建物及び構築物 1,090 海外(香港) 処分予定資産 工具、器具及び備品建物及び構築物 3,323 海外(台湾)
本社については、株式会社ドクターシーラボのECサイトリニューアルに当たり、一部資産の機能性が失われたことから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし平成10年4月以降に取得した建物及び構築物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。
建物及び構築物 8年~45年
工具、器具及び備品 2年~15年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/10/26 13:53 - #6 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 価格は近隣の地代を勘案して交渉の上で決定しております。2018/10/26 13:53
当社取締役城野親德が議決権の100%を直接保有する㈱CICとその近親者が議決権の過半数を所有している㈱CMGより、㈱シーズ・ラボがエステサロン店舗として建物の賃借を受ける賃貸借取引であります。
当連結会計年度(自 平成29年8月1日 至 平成30年7月31日)