シーズHD（4924）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年7月31日: 1億2952万
2009年7月31日 -18.21%: 1億593万
2010年7月31日 -10.38%: 9494万
2010年10月31日 +11.26%: 1億563万
2011年1月31日 -3.47%: 1億197万
2011年4月30日 +5.1%: 1億717万
2011年7月31日 -6.78%: 9990万
2011年10月31日 -3.32%: 9659万
2012年1月31日 -1.47%: 9517万
2012年4月30日 -3.29%: 9204万
2012年7月31日 +8.67%: 1億3万
2012年10月31日 -1.77%: 9825万
2013年1月31日 -4.75%: 9358万
2013年4月30日 -2.72%: 9104万
2013年7月31日 +3.05%: 9382万
2013年10月31日 +425.54%: 4億9308万
2014年1月31日 -1.56%: 4億8537万
2014年4月30日 -2.62%: 4億7267万
2014年7月31日 -0.65%: 4億6958万
2014年10月31日 -1.86%: 4億6083万
2015年1月31日 -0.31%: 4億5941万
2015年4月30日 -0.98%: 4億5489万
2015年7月31日 -2.46%: 4億4370万
2015年10月31日 -0.44%: 4億4174万
2016年1月31日 -1.93%: 4億3320万
2016年4月30日 +59.67%: 6億9171万
2016年7月31日 +2.4%: 7億830万
2016年10月31日 +3.13%: 7億3044万
2017年1月31日 -2.57%: 7億1167万
2017年4月30日 -1.45%: 7億134万
2017年7月31日 +2.78%: 7億2082万
2017年10月31日 +5.43%: 7億5992万
2018年1月31日 +63.79%: 12億4468万
2018年4月30日 -0.41%: 12億3952万
2018年7月31日 +1.04%: 12億5238万
2018年10月31日 +0.01%: 12億5251万
2019年1月31日 -0.56%: 12億4553万

個別

2008年7月31日: 1億2512万
2009年7月31日 -18.66%: 1億177万
2010年7月31日 -8.62%: 9300万
2011年7月31日 +5.81%: 9841万
2012年7月31日 -8.88%: 8967万
2013年7月31日 -10.99%: 7982万
2014年7月31日 +476.51%: 4億6017万
2015年7月31日 -7.15%: 4億2728万
2016年7月31日 -14.2%: 3億6662万
2017年7月31日 -7.29%: 3億3988万
2018年7月31日 -7.18%: 3億1546万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び平成28年4月以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。
建物 8年～45年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア (自社利用分) については、社内における利用可能期間 (5年) に基づく定額法に
よっております。2018/10/26 13:53

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成28年8月1日至平成29年7月31日)		当連結会計年度(自平成29年8月1日至平成30年7月31日)
建物及び構築物	5千円	建物及び構築物	-千円
工具、器具及び備品	28千円	工具、器具及び備品	-千円

2018/10/26 13:53

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成28年8月1日至平成29年7月31日)		当連結会計年度(自平成29年8月1日至平成30年7月31日)
建物及び構築物	-千円	建物及び構築物	7,331千円
工具、器具及び備品	1,042千円	工具、器具及び備品	2,365千円

2018/10/26 13:53

#4 減損損失に関する注記（連結）

用途	種類	金額	場所
店舗	工具、器具及び備品	3,926	北海道地区(1店舗)
店舗	工具、器具及び備品建物及び構築物	5,891	関東地区 (5店舗)
店舗	工具、器具及び備品	912	関西地区 (1店舗)
処分予定資産	工具、器具及び備品建物及び構築物	1,090	海外(香港)
処分予定資産	工具、器具及び備品建物及び構築物	3,323	海外(台湾)

当社グループは原則として、事業用資産については事業区分をもとに、キャッシュ・フローを生み出す最小単位ごとにグルーピングを行っております。
本社については、株式会社ドクターシーラボのECサイトリニューアルに当たり、一部資産の機能性が失われたことから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。

2018/10/26 13:53

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし平成10年4月以降に取得した建物及び構築物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。
建物及び構築物 8年～45年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/10/26 13:53

#6 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

価格は近隣の地代を勘案して交渉の上で決定しております。
当社取締役城野親德が議決権の100%を直接保有する㈱CICとその近親者が議決権の過半数を所有している㈱CMGより、㈱シーズ・ラボがエステサロン店舗として建物の賃借を受ける賃貸借取引であります。
当連結会計年度(自平成29年8月1日至平成30年7月31日)

2018/10/26 13:53