JCU（4975）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 522万
2009年3月31日 +807.84%: 4738万
2010年3月31日 -20.95%: 3746万
2011年3月31日 -21.31%: 2947万
2012年3月31日 +5.73%: 3116万
2013年3月31日 -34.15%: 2052万
2014年3月31日 +80.92%: 3712万
2015年3月31日 +9.28%: 4057万
2016年3月31日 +23.76%: 5021万
2017年3月31日 -14.66%: 4285万
2018年3月31日 -29.11%: 3038万
2019年3月31日 -14.94%: 2584万
2020年3月31日 +3.3%: 2669万
2021年3月31日 +102.06%: 5393万
2022年3月31日 -5.61%: 5091万
2023年3月31日 -11.97%: 4481万
2024年3月31日 -15.83%: 3772万
2025年3月31日 -22.73%: 2915万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～45年
機械装置及び運搬具 3～17年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～10年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 9:06
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～10年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
2025/06/27 9:06
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
2025/06/27 9:06