建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～40年
機械及び装置 3年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/24 9:01

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保提供資産

	前連結会計年度(2015年3月31日)	当連結会計年度(2016年3月31日)
建物及び構築物	285,654千円	279,428千円
土地	502,732千円	502,732千円

(2) 担保提供資産に対する債務

2016/06/24 9:01

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)「当期増加額」のうち主なものは次のとおりであります。

増加額	建物の増加	スペーサーテープスリット用クリーンブース	23,500千円
	機械及び装置の増加	焼結炉	73,435千円
	機械及び装置の増加	射出成形機	15,930千円
	機械及び装置の増加	成形巻取り機	36,000千円
	機械及び装置の増加	三次元座標測定器	31,500千円
	ソフトウェアの増加	自動化・見える化設備	54,783千円

2016/06/24 9:01

#4 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）

4.今後の見通し
当該固定資産の取得による投資は大半が土地・建物となるため、減価償却費の増加は軽微となります。

2016/06/24 9:01

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～40年
機械装置及び運搬具 2年～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 9:01