東洋ドライルーブ（4976）の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2013年6月30日: 8407万
2013年12月31日 -48.61%: 4320万
2014年6月30日 +118.48%: 9439万
2014年12月31日 -46.16%: 5082万
2015年6月30日 +98.87%: 1億107万
2015年12月31日 -57.26%: 4319万
2016年6月30日 +98.17%: 8560万
2016年12月31日 -44.68%: 4735万
2017年6月30日 +109.29%: 9910万
2017年12月31日 -53.92%: 4566万
2018年6月30日 +105.86%: 9400万
2018年12月31日 -49.45%: 4752万
2019年6月30日 +101.57%: 9579万
2019年12月31日 -42.9%: 5469万
2020年6月30日 +100.26%: 1億953万
2020年12月31日 -57.94%: 4607万
2021年6月30日 +106.95%: 9534万
2021年12月31日 -50.94%: 4677万
2022年6月30日 +117.93%: 1億194万
2022年12月31日 -47.63%: 5338万
2023年6月30日 +108.88%: 1億1152万
2023年12月31日 -50.31%: 5541万
2024年6月30日 +111.28%: 1億1708万
2024年12月31日 -49.66%: 5894万
2025年6月30日 +94.65%: 1億1473万
2025年12月31日 -40.52%: 6824万

個別

2008年6月30日: 9872万
2009年6月30日 -5.55%: 9325万
2010年6月30日 -16.98%: 7741万
2011年6月30日 -11.82%: 6826万
2012年6月30日 +8.15%: 7383万
2013年6月30日 +13.87%: 8407万
2014年6月30日 +12.27%: 9439万
2015年6月30日 +7.08%: 1億107万
2016年6月30日 -15.4%: 8551万
2017年6月30日 +15.9%: 9910万
2018年6月30日 -5.15%: 9400万
2019年6月30日 +1.9%: 9579万
2020年6月30日 +14.35%: 1億953万
2021年6月30日 -12.97%: 9533万
2022年6月30日 +6.94%: 1億194万
2023年6月30日 +9.39%: 1億1152万
2024年6月30日 +4.99%: 1億1708万
2025年6月30日 -2.01%: 1億1473万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）

※2 一般管理費に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。

2025/09/25 11:27

#2 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)	当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
従業員給与手当	253,416	244,309
研究開発費	117,084	114,730
支払手数料	82,239	77,680

2025/09/25 11:27

#3 研究開発活動

技術開発センター研究開発室では、顧客の要望や機能要件を正確に収受し、そのニーズに柔軟かつ短納期で応えていく開発姿勢を基本としております。研究開発室の活動方針は、既存品の改良と新製品の開発へ取り組むことであり、自動車機器メーカーなど顧客との共同開発を通じて、加工技術の開発にも努めております。
2025年6月期における主な研究開発内容は、ベースとなる分散技術、配合設計及び分析能力を向上させ既存製品改良及び新製品開発を実施しました。また、既存のコーティング技術を改良するとともに新たなコーティング加工技術を確立しました。研究開発専門のスタッフは9名で、研究開発費(設備を除く)として114百万円を計上しています。さらに各分野の専門家を顧問として招聘しており、研究開発の進捗を図っております。
当社グループは、ドライルーブ事業の単一セグメントであるため、セグメント情報は記載しておりません。

2025/09/25 11:27