建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 3年～9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社使用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2014/09/22 12:49

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年7月1日至 平成25年6月30日)		当連結会計年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日)
機械装置及び運搬具	0千円		-千円
建物及び構築物	0		-
工具、器具及び備品	83		7

2014/09/22 12:49

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額の主な内訳は次のとおりであります。

建物	本社	建物附属設備	2,170千円
機械装置	愛知事業部	生産設備	176千円
	群馬事業部	生産設備	4,761千円
	研究開発	研究設備	18,519千円
	研究開発	生産設備	147,200千円
工具、器具及び備品	愛知事業部	生産設備	307千円
	群馬事業部	生産設備	511千円
	研究開発	研究設備	4,181千円
ソフトウエア	本社	CAD	164千円

2.当期減少額の主な内訳は次のとおりであります。

2014/09/22 12:49

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産 (リース資産を除く)
当社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は、主に定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 3年～9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2014/09/22 12:49