4976 東洋ドライルーブ

4976
2026/08/14
時価
56億円
PER 予
9.1倍
2010年以降
4.24-42.91倍
(2010-2026年)
PBR
0.5倍
2010年以降
0.23-1.27倍
(2010-2026年)
配当 予
3%
ROE 予
5.54%
ROA 予
4.54%
資料
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固定資産

【資料】
有価証券報告書-第52期(平成25年7月1日-平成26年6月30日)
【閲覧】

連結

2013年6月30日
36億8890万
2014年6月30日 +12.63%
41億5492万

個別

2013年6月30日
39億723万
2014年6月30日 +2.71%
40億1317万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。
2014/09/22 12:49
#2 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年~50年
機械及び装置 3年~9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社使用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2014/09/22 12:49
#3 固定資産売却益の注記(連結)
固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成24年7月1日
至 平成25年6月30日)
当連結会計年度
(自 平成25年7月1日
至 平成26年6月30日)
機械装置及び運搬具-千円135千円
工具、器具及び備品-219
-354
2014/09/22 12:49
#4 固定資産除却損の注記(連結)
固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成24年7月1日
至 平成25年6月30日)
当連結会計年度
(自 平成25年7月1日
至 平成26年6月30日)
機械装置及び運搬具0千円-千円
建物及び構築物0-
工具、器具及び備品837
837
2014/09/22 12:49
#5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2)有形固定資産
(単位:千円)
2014/09/22 12:49
#6 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
2014/09/22 12:49
#7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(平成25年6月30日)当事業年度(平成26年6月30日)
保険積立金△1,932△1,932
固定資産圧縮積立金△15,058△15,058
為替差益△31,189△23,457
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2014/09/22 12:49
#8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2014/09/22 12:49
#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産 (リース資産を除く)
当社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は、主に定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 3年~9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2014/09/22 12:49
#10 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度において、重要な関連会社は昆山三民塗頼電子材料技術有限公司及び中山市三民金属処理有限公司であり、両社の財務諸表を合算して作成した要約財務諸表は以下のとおりであります。
流動資産合計720,004千円
固定資産合計1,220,709千円
当連結会計年度において、重要な関連会社は昆山三民塗頼電子材料技術有限公司及び中山市三民金属処理有限公司であり、両社の財務諸表を合算して作成した要約財務諸表は以下のとおりであります。
流動資産合計962,250千円
固定資産合計1,446,923千円
2014/09/22 12:49

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