- 4976
- 2026/09/18
- 時価
- 62億円
- PER 予
- 10.01倍
- 2010年以降
- 4.24-42.91倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.55倍
- 2010年以降
- 0.23-1.27倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.73%
- ROE 予
- 5.54%
- ROA 予
- 4.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
当社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年~50年
機械及び装置 3年~9年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/09/27 13:09 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の主な内訳は次のとおりであります。2016/09/27 13:09
2.当期減少額の主な内訳は次のとおりであります。機械及び装置 愛知事業部 生産設備 5,338千円 車両運搬具 群馬事業部 営業車 1,612千円 ソフトウエア 本社 基幹システム 9,540千円 ソフトウエア仮勘定 本社 基幹システム 41,190千円
- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
当社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は、主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 3年~9年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/09/27 13:09