構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
当社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～50年
機械及び装置 3年～9年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/09/28 13:09

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は、主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 3年～15年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/09/28 13:09