RSエナジー（5002）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 23億7600万
2009年12月31日 -4.67%: 22億6500万
2010年12月31日 -4.06%: 21億7300万
2011年12月31日 +8.56%: 23億5900万
2012年12月31日 ±0%: 23億5900万
2013年12月31日 -9.03%: 21億4600万
2014年12月31日 +2.61%: 22億200万
2015年12月31日 -0.32%: 21億9500万
2016年12月31日 +8.52%: 23億8200万
2017年12月31日 -7.85%: 21億9500万
2018年3月31日 +70.48%: 37億4200万
2018年6月30日 -41.34%: 21億9500万
2018年9月30日 +56.95%: 34億4500万
2018年12月31日 -31.87%: 23億4700万
2019年3月31日 +71.41%: 40億2300万

個別

2008年12月31日: 9億700万
2009年12月31日 -2.76%: 8億8200万
2010年12月31日 -13.95%: 7億5900万
2011年12月31日 +6.59%: 8億900万
2012年12月31日 -6.06%: 7億6000万
2013年12月31日 +3.29%: 7億8500万
2014年12月31日 -8.28%: 7億2000万
2015年12月31日 -1.81%: 7億700万
2016年12月31日 -1.13%: 6億9900万
2017年12月31日 +3.15%: 7億2100万
2019年3月31日 +145.21%: 17億6800万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

なお、販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度63%、当事業年度62%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度37%、当事業年度38%です。

	前事業年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日)	当事業年度(自 2018年1月1日至 2019年3月31日)
特別修繕引当金繰入額	191	545
賞与引当金繰入額	790	1,658
退職給付費用	1,869	2,633

2019/06/27 15:54

#2 人件費の内訳（連結）

※1 人件費に含まれる賞与引当金繰入額、役員賞与引当金繰入額及び退職給付費用

	前連結会計年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日)	当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2019年3月31日)
賞与引当金繰入額	1,819百万円	2,272百万円
役員賞与引当金繰入額	79	93
退職給付費用	2,206	3,116

2019/06/27 15:54

#3 引当金の計上基準

賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、原則として支給見込額のうち、当事業年度対応分を計上しております。2019/06/27 15:54

#4 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

科目	当期首残高(百万円)	当期増加額(百万円)	当期減少額(百万円)	当期末残高(百万円)
貸倒引当金	1,266	75	596	745
賞与引当金	791	1,768	791	1,768
特別修繕引当金	3,107	545	374	3,278

2019/06/27 15:54

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

デリバティブ
時価法によっております。2019/06/27 15:54

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法を採用しております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法によっております。
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しており、耐用年数及び残存価額は、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/27 15:54

#7 重要な引当金の計上基準（連結）

賞与引当金
従業員の賞与支給に充てるため、原則として支給見込額のうち、当連結会計年度対応分を計上しております。2019/06/27 15:54