コスモ石油(5007)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 231億7700万
- 2009年3月31日 -1.24%
- 228億9000万
- 2010年3月31日 +2.4%
- 234億4000万
- 2011年3月31日 -0.1%
- 234億1600万
- 2012年3月31日 -5.83%
- 220億5000万
- 2013年3月31日 -5.28%
- 208億8500万
- 2014年3月31日 -3.44%
- 201億6700万
- 2015年3月31日 -8.65%
- 184億2300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2015/06/23 15:42
(注)当連結会計年度は、重要性が乏しいため、記載を省略しております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 4,941 3,657 1,283 機械装置及び運搬具 429 293 135
(2)未経過リース料期末残高相当額 - #2 主要な設備の状況
- (注)1 上記本社土地には油槽所、研究所、厚生施設及び遊休不動産が含まれております。2015/06/23 15:42
2 上記その他は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、リース資産以外の有形固定資産の合計額(建設仮勘定を含む)であります。
3 上記土地の(面積)は、自己所有部分であり、[面積、外書]は、賃借部分であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)2015/06/23 15:42
定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、当社が保有する製油所の有形固定資産のうち、機械及び装置、構築物、油槽の耐用年数については、その使用実態をより反映した経済耐用年数によっており、当社の給油所建物については、過去の実績を勘案した経済耐用年数の15年によっております。
(2) 無形固定資産 - #4 固定資産処分損の注記
- ※6 固定資産処分損の主な内訳2015/06/23 15:42
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物機械装置工具器具備品撤去費用 293百万円455252,453 535百万円387413,810 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の主な内訳2015/06/23 15:42
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 土地建物及び構築物 23百万円- 332百万円129 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の主な内訳2015/06/23 15:42
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 土地 283百万円 547百万円 建物及び構築物 116 36 - #7 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保資産2015/06/23 15:42
(2) 担保付債務前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 土地 228,659百万円 228,402百万円 建物及び構築物 40,040 38,863 機械装置及び運搬具他 60,904 66,985
- #8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 3 連結会計年度末の時価は、主要な物件については、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額、その他の物件については、不動産鑑定評価基準に基づく評価額等を参考にしております。2015/06/23 15:42
また、重要性の乏しいものについては、一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標に基づく価額を時価とみなし、一部の建物等の償却性資産については、適正な帳簿価額をもって時価とみなしております。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2015/06/23 15:42
主として定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、当社が保有する製油所の有形固定資産のうち、機械装置、構築物及び油槽の耐用年数については、その使用実態をより反映した経済耐用年数によっており、当社の給油所建物については、過去の実績を勘案した経済耐用年数の15年によっております。また、連結子会社アブダビ石油㈱については、利権協定で規定されている耐用年数及び現有資産の耐久性等を勘案した経済耐用年数によっており、連結子会社エコ・パワー㈱及びその子会社については、風力発電設備の耐用年数について主として経済耐用年数の20年によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)