東亜石油（5008）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 2億3900万
- 2009年12月31日 -23.01%
- 1億8400万
- 2010年12月31日 -29.89%
- 1億2900万
- 2011年3月31日 +34.11%
- 1億7300万
- 2011年6月30日 -15.03%
- 1億4700万
- 2011年9月30日 -23.81%
- 1億1200万
- 2011年12月31日 +8.93%
- 1億2200万
- 2012年3月31日 +36.07%
- 1億6600万
- 2012年6月30日 -25.9%
- 1億2300万
- 2012年9月30日 +3.25%
- 1億2700万
- 2012年12月31日 -3.15%
- 1億2300万
- 2013年3月31日 +35.77%
- 1億6700万
- 2013年6月30日 +18.56%
- 1億9800万
- 2013年9月30日 +6.06%
- 2億1000万
- 2013年12月31日 -7.14%
- 1億9500万
- 2014年3月31日 -14.87%
- 1億6600万
- 2014年6月30日 +27.71%
- 2億1200万
- 2014年9月30日 +3.3%
- 2億1900万
- 2014年12月31日 -1.83%
- 2億1500万
- 2015年3月31日 +10.7%
- 2億3800万
- 2015年6月30日 ±0%
- 2億3800万
- 2015年9月30日 -23.95%
- 1億8100万
- 2015年12月31日 +14.36%
- 2億700万
- 2016年3月31日 -27.05%
- 1億5100万
- 2016年6月30日 -37.75%
- 9400万
- 2016年9月30日 +10.64%
- 1億400万
- 2016年12月31日 +25.96%
- 1億3100万
- 2017年3月31日 -3.82%
- 1億2600万
- 2017年6月30日 -3.97%
- 1億2100万
- 2017年9月30日 +4.96%
- 1億2700万
- 2017年12月31日 +26.77%
- 1億6100万
- 2018年3月31日 -23.6%
- 1億2300万
- 2018年6月30日 +22.76%
- 1億5100万
- 2018年9月30日 -3.31%
- 1億4600万
- 2018年12月31日 -32.88%
- 9800万
- 2019年3月31日 +23.47%
- 1億2100万
- 2019年6月30日 -2.48%
- 1億1800万
- 2019年9月30日 +11.02%
- 1億3100万
- 2019年12月31日 +12.21%
- 1億4700万
- 2020年3月31日 -46.94%
- 7800万
- 2020年6月30日 -6.41%
- 7300万
- 2020年9月30日 ±0%
- 7300万
- 2020年12月31日 +16.44%
- 8500万
- 2021年3月31日 -3.53%
- 8200万
個別
- 2008年12月31日
- 2億3900万
- 2009年12月31日 -23.01%
- 1億8400万
- 2010年12月31日 -29.89%
- 1億2900万
- 2011年12月31日 -5.43%
- 1億2200万
- 2012年12月31日 +0.82%
- 1億2300万
- 2013年12月31日 +58.54%
- 1億9500万
- 2014年12月31日 +10.26%
- 2億1500万
- 2015年12月31日 -3.72%
- 2億700万
- 2016年12月31日 -36.71%
- 1億3100万
- 2017年12月31日 +22.9%
- 1億6100万
- 2018年12月31日 -39.13%
- 9800万
- 2020年3月31日 -20.41%
- 7800万
- 2021年3月31日 +5.13%
- 8200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2022/06/29 14:10
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 9百万円 ― 税効果額 △5 36 その他有価証券評価差額金 4 △82 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/29 14:10
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △36 ― 固定資産圧縮積立金 △288 △247
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/29 14:10
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △36 ― 固定資産圧縮積立金 △288 △247
前連結会計年度(2021年3月31日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
