建物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 29億2100万
- 2020年9月30日 -1.34%
- 28億8200万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりである。2020/12/23 15:05
建物及び構築物 2~47年
機械装置及び運搬具 2~20年 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 経済的耐用年数に基づく定額法を採用している。主な耐用年数は以下のとおりである。2020/12/23 15:05
建物2~47年
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりである。2020/12/23 15:05
前中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日) 建物及び構築物 - 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 - 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりである。2020/12/23 15:05
担保付債務は、次のとおりである。前連結会計年度(2020年3月31日) 当中間連結会計期間(2020年9月30日) 現金及び預金 9 百万円 9 百万円 建物及び構築物 961 912 機械装置及び運搬具 1,123 1,019
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金等の受入れにより、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりである。2020/12/23 15:05
前連結会計年度(2020年3月31日) 当中間連結会計期間(2020年9月30日) 建物及び構築物 29 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 12 - - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
経済的耐用年数に基づく定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2~47年
機械装置及び運搬具 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2020/12/23 15:05