形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1997年に竣工した神奈川テクニカルセンターの試験棟及び1998年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物	17百万円	―百万円
工具、器具及び備品	1百万円	―百万円

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#3 固定資産廃棄損に関する注記（連結）

当連結会計年度 (自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
固定資産廃棄損は、主に子会社における建物附属設備及び機械装置の廃棄によるものであります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

構築物・機械装置	兵庫工場	ボイラー更新工事に伴う廃棄資産一式	19
構築物・機械装置	富士工場	老朽化資産及びグランド整備廃棄資産一式	18
建物・機械装置	富士工場	工場使用不可廃棄資産一式	13
構築物	富士工場	屋外ラック廃棄	9

3 建設仮勘定の当期減少額は、各資産科目等への振替額であります。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
その他の有形固定資産 2年～20年

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