形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1997年に竣工した神奈川テクニカルセンターの試験棟及び1998年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#2 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

構築物・機械装置	兵庫工場	ボイラー更新工事に伴う廃棄資産一式	19
構築物・機械装置	富士工場	老朽化資産及びグランド整備廃棄資産一式	18
建物・機械装置	富士工場	工場使用不可廃棄資産一式	13
構築物	富士工場	屋外ラック廃棄	9
工具、器具及び備品	兵庫工場	工場事務所棟エアコン廃棄一式	8

3 建設仮勘定の当期減少額は、各資産科目等への振替額であります。

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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1997年に竣工した神奈川テクニカルセンターの試験棟及び1998年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1997年に竣工した神奈川テクニカルセンターの試験棟及び1998年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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