5103 昭和 HD

5103
2026/07/15
時価
17億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-101.53倍
(2010-2026年)
PBR
1.59倍
2010年以降
0.19-4.98倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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昭和 HD(5103)の売上高 - ゴム事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
20億1825万
2013年6月30日 -78.67%
4億3050万
2013年9月30日 +95.05%
8億3969万
2013年12月31日 +55.44%
13億518万
2014年3月31日 +35%
17億6204万
2014年6月30日 -78.3%
3億8234万
2014年9月30日 +118.91%
8億3697万
2014年12月31日 +50.13%
12億5656万
2015年3月31日 +31.45%
16億5177万
2015年6月30日 -74.61%
4億1935万
2015年9月30日 +94.56%
8億1589万
2015年12月31日 +50.63%
12億2894万
2016年3月31日 +30.16%
15億9957万
2016年6月30日 -77.07%
3億6681万
2016年9月30日 +119.56%
8億540万
2016年12月31日 +52.27%
12億2640万
2017年3月31日 +27.22%
15億6029万
2017年6月30日 -80.06%
3億1106万
2017年9月30日 +131.97%
7億2156万
2017年12月31日 +59.89%
11億5368万
2018年3月31日 +30.98%
15億1111万
2018年6月30日 -72.87%
4億1000万
2018年9月30日 +110.04%
8億6117万
2018年12月31日 +47.12%
12億6693万
2019年3月31日 +31.38%
16億6453万
2019年6月30日 -77.3%
3億7785万
2019年9月30日 +111.05%
7億9744万
2019年12月31日 +54.32%
12億3059万
2020年3月31日 +27.89%
15億7382万
2020年6月30日 -74.68%
3億9856万
2020年9月30日 +132.17%
9億2534万
2020年12月31日 +40.68%
13億177万
2021年3月31日 +28.42%
16億7171万
2021年6月30日 -80.47%
3億2641万
2021年9月30日 +122.47%
7億2616万
2021年12月31日 +64.9%
11億9744万
2022年3月31日 +40.08%
16億7737万
2022年6月30日 -76.49%
3億9432万
2022年9月30日 +101.72%
7億9544万
2022年12月31日 +55.97%
12億4067万
2023年3月31日 +32.83%
16億4800万
2023年6月30日 -61.22%
6億3915万
2023年9月30日 +104.84%
13億927万
2023年12月31日 +49.38%
19億5585万
2024年3月31日 +27.7%
24億9754万
2024年9月30日 -56.2%
10億9396万
2025年3月31日 +103.46%
22億2582万
2025年9月30日 -65.86%
7億5995万
2026年3月31日 +126.53%
17億2156万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(千円)4,339,0278,558,874
税金等調整前中間(当期)純損失(△)(千円)△339,063△811,454
2026/06/24 16:25
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当事業は、音楽、雑誌、書籍、トレーディングカードゲーム、ウェブ等のコンテンツの企画・制作・編集・デザイン・卸売・小売・配信及び関連するライツ事業を営んでおります。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/06/24 16:25
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2026/06/24 16:25
#4 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2026/06/24 16:25
#5 事業の内容
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
食品事業当事業は、和菓子等、とりわけ大福もち等の餅類、団子類等の製造販売をしております。主な関係会社は明日香食品㈱、㈱明日香、㈱日本橋本町菓子処であります。
スポーツ事業当事業は、ソフトテニスボールの製造販売、スポーツウェアの販売、スポーツ施設工事、テニスクラブの運営を行なっております。主な関係会社は㈱ルーセントであります。
ゴム事業当事業は、ゴムライニング、型物、洗浄装置、食品パッキン等の製造販売をしております。主な関係会社は昭和ゴム㈱、Showa Rubber(Malaysia)Sdn.Bhd.、㈱橋本ゴムであります。
コンテンツ事業当事業は、音楽、雑誌、書籍、トレーディングカードゲーム、ウェブ等のコンテンツ企画・制作・編集・デザイン・卸売・小売・配信及び関連するライツ事業を営んでおります。主な関係会社は㈱ウェッジホールディングスであります。
事業系統図は次のとおりであります。
2026/06/24 16:25
#6 事業等のリスク
当社グループの各事業について、市場情勢や販売先の経営方針が変動した場合は、受注高が減少して業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
ゴム事業は、製品市場の設備投資の動向、材質の変更、輸入品との競合による市場縮小の影響並びに販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。また、一部製品が食品衛生法、薬事法の規制を受けており、生産設備の維持管理、製品のトレーサビリティ等安全性の確保に万全の体制を築いております。しかしながら、万一製品に事故が発生した場合、社会的責任を問われる可能性があります。
② ソフトテニスボール等のスポーツ事業は、競技人口の動向、消費者ニーズの変化、販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。
2026/06/24 16:25
#7 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
その他の収益
外部顧客への売上高19,6768,619,822
(注) 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、親会社によるグループ統括事業・投資育成事業・事業開発事業等業績数値を含んでおります。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
2026/06/24 16:25
#8 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/24 16:25
#9 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
告セグメントの変更等に関する事項
当連結会計年度の期首において、常盤ゴム株式会社を連結の範囲から除外しております。これにより、「ゴム事業」の資産が512,308千円減少しております。2026/06/24 16:25
#10 報告セグメントの概要(連結)
当社グループは、製品・サービス別の事業部門を置き、各事業部門は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは事業部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「食品事業」、「スポーツ事業」、「ゴム事業」、「コンテンツ事業」の4つを報告セグメントとしております。
それぞれの報告セグメントの内容は次のとおりです。
2026/06/24 16:25
#11 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/06/24 16:25
#12 従業員の状況(連結)
(2026年3月31日現在)
セグメントの名称従業員数(名)
スポーツ事業67(42)
ゴム事業80(36)
コンテンツ事業52(29)
(注) 1 従業員数は就業人員であります。
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の当連結会計年度の平均雇用人員であります。
2026/06/24 16:25
#13 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由(注)2当社の株式の保有の有無
株式数(株)(注)1株式数(株)
貸借対照表計上額(千円)貸借対照表計上額(千円)
25,81024,070
月島ホールディングス㈱2,1191,920ゴム事業において、同社と販売取引をしており、事業運営上の友好的な関係を維持するために保有しております。なお、取引先持株会を通じて購入しており、保有株式数も多くはありません。
5,6983,284
(注) 1.「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しております。
2.特定投資株式における定量的な保有効果については記載が困難であり、「②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容」に記載のとおり合理性を検証し、いずれも保有方針に沿っていることを確認しております。
2026/06/24 16:25
#14 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
用 途種 類場 所
スポーツ事業機械装置及び運搬具、工具器具備品、建設仮勘定、のれん柏工場千葉県柏市
ゴム事業機械装置及び運搬具、工具器具備品タイ、ベトナム
その他工具器具備品タイ
当社は、原則として、事業区分や管理会計上の区分を考慮し、資産のグルーピングを行っております。
上記資産グループは、収益性が著しく低下しているため、機械装置及び運搬具、工具器具備品、建設仮勘定、のれんの帳簿価額を回収可能価額まで減少させ、当該減少額33,017千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
2026/06/24 16:25
#15 研究開発活動
以下、事業のセグメントごとの活動内容は次のとおりです。
(ゴム事業)
当事業におきましては、ゴムライニングの現地施工用ゴムの改良、工業用ゴム製品のゴム配合の改良に注力してまいりました。当事業に係わる研究開発費は24,295千円であります。
2026/06/24 16:25
#16 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
ゴム事業におきましては、競合耐食材メーカーの撤退により売上げ増が見込まれるなか国内での生産強化を図っていきます。
過去の4回にわたる中期経営計画アクセルプランにおいて継続的にライニング事業における「残存者利益」の確保を目指してまいりましたが、これが成果となって現れております。その中で既に進めておりました、ゴム事業の集中と選択を進めることや、製造体制の見直しを加速し進めております。これにより売上高と利益を増加させることができると考えております。
その一方では、中東情勢の悪化やアメリカによる関税措置で円高傾向となり、直接的には原材料価格の高騰が現実のものとなっており、また顧客である製造業の設備投資の鈍化が懸念され、先行きが不透明な状況となっております。また、コスト高や人手不足などにより、投資の延期や見送りも懸念されます。
2026/06/24 16:25
#17 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループは当連結会計年度においては、累計で減収減益となりました。
売上高は8,558,874千円(前年同期比0.7%減)、営業損失は219,443千円(前年同期は営業利益25,837千円)、経常損失は869,759千円(前年同期は経常損失268,419千円)、親会社株主に帰属する当期純損失は576,117千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失203,709千円)となりました。
当社事業は、主に連結子会社の行う食品事業、ゴム事業、スポーツ事業、コンテンツ事業の4事業に加え、重要な持分法適用関連会社の行うDigital Finance事業からなっております。
2026/06/24 16:25
#18 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は76,084千円であります。主な投資は食品事業の食品製品製造設備、スポーツ事業のスポーツ用品製造設備、ゴム事業のゴム製品製造設備であります。
2026/06/24 16:25
#19 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
当社は、千葉県及び大阪府において賃貸等不動産を所有しております。当該賃貸等不動産は関連会社の工場建物に係る建物改修工事支出及び建物附属設備であります。
2025年3月期における当該賃貸等不動産に係る賃貸損益は5,857千円(賃料収入は売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
2026年3月期における当該賃貸等不動産に係る賃貸損益は5,529千円(賃料収入は売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
2026/06/24 16:25
#20 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
(1) 当該資産除去債務の概要
ゴム事業及びスポーツ事業の土地の主として事業用定期借地権設定契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法
2026/06/24 16:25
#21 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2026/06/24 16:25
#22 関係会社との取引に関する注記
※1 関係会社取引高
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
売上高382,053千円387,588千円
事務委託費24,000 〃24,000 〃
2026/06/24 16:25
#23 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/06/24 16:25

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