5103 昭和 HD

5103
2026/07/14
時価
21億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-101.53倍
(2010-2026年)
PBR
1.94倍
2010年以降
0.19-4.98倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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昭和 HD(5103)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - スポーツ事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
2億1654万
2013年6月30日 -66.19%
7320万
2013年9月30日 +84.8%
1億3528万
2013年12月31日 +25.62%
1億6994万
2014年3月31日 +35.78%
2億3074万
2014年6月30日 -70.88%
6720万
2014年9月30日 +91.08%
1億2840万
2014年12月31日 +30.47%
1億6753万
2015年3月31日 +22.77%
2億568万
2015年6月30日 -61.85%
7847万
2015年9月30日 +77.42%
1億3923万
2015年12月31日 +28.75%
1億7925万
2016年3月31日 +23.54%
2億2145万
2016年6月30日 -67.35%
7230万
2016年9月30日 +88.06%
1億3598万
2016年12月31日 +33.89%
1億8206万
2017年3月31日 +5.99%
1億9297万
2017年6月30日 -70.75%
5644万
2017年9月30日 +76.93%
9987万
2017年12月31日 +30.9%
1億3073万
2018年3月31日 -40.57%
7770万
2018年6月30日 -45.61%
4226万
2018年9月30日 +122.22%
9391万
2018年12月31日 +31.08%
1億2310万
2019年3月31日 +21.08%
1億4905万
2019年6月30日 -80.1%
2965万
2019年9月30日 +110.11%
6231万
2019年12月31日 -0.9%
6176万
2020年3月31日 +27.66%
7884万
2020年6月30日
-1306万
2020年9月30日
1264万
2020年12月31日 +180.69%
3549万
2021年3月31日 +116.99%
7703万
2021年6月30日 -90.77%
711万
2021年9月30日
-480万
2021年12月31日
224万
2022年3月31日 +780.78%
1974万
2022年6月30日
-152万
2022年9月30日 -428.76%
-805万
2022年12月31日 -116.43%
-1742万
2023年3月31日
1122万
2023年6月30日
-206万
2023年9月30日
244万
2023年12月31日 +601.06%
1712万
2024年3月31日 +65.76%
2839万
2024年9月30日
-1585万
2025年3月31日 -92.22%
-3047万
2025年9月30日
-2835万
2026年3月31日 -97.92%
-5612万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、製品・サービス別の事業部門を置き、各事業部門は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは事業部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「食品事業」、「スポーツ事業」、「ゴム事業」、「コンテンツ事業」の4つを報告セグメントとしております。
それぞれの報告セグメントの内容は次のとおりです。
2026/06/24 16:25
#2 事業の内容
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
食品事業当事業は、和菓子等、とりわけ大福もち等の餅類、団子類等の製造販売をしております。主な関係会社は明日香食品㈱、㈱明日香、㈱日本橋本町菓子処であります。
スポーツ事業当事業は、ソフトテニスボールの製造販売、スポーツウェアの販売、スポーツ施設工事、テニスクラブの運営を行なっております。主な関係会社は㈱ルーセントであります。
ゴム事業当事業は、ゴムライニング、型物、洗浄装置、食品パッキン等の製造販売をしております。主な関係会社は昭和ゴム㈱、Showa Rubber(Malaysia)Sdn.Bhd.、㈱橋本ゴムであります。
事業系統図は次のとおりであります。
2026/06/24 16:25
#3 事業等のリスク
① ゴム事業は、製品市場の設備投資の動向、材質の変更、輸入品との競合による市場縮小の影響並びに販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。また、一部製品が食品衛生法、薬事法の規制を受けており、生産設備の維持管理、製品のトレーサビリティ等安全性の確保に万全の体制を築いております。しかしながら、万一製品に事故が発生した場合、社会的責任を問われる可能性があります。
② ソフトテニスボール等のスポーツ事業は、競技人口の動向、消費者ニーズの変化、販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。
③ コンテンツ事業は、コンテンツ愛好者人口の動向、消費者ニーズの変化、販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。
2026/06/24 16:25
#4 従業員の状況(連結)
(2026年3月31日現在)
セグメントの名称従業員数(名)
食品事業102(245)
スポーツ事業67(42)
ゴム事業80(36)
(注) 1 従業員数は就業人員であります。
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の当連結会計年度の平均雇用人員であります。
2026/06/24 16:25
#5 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由(注)2当社の株式の保有の有無
株式数(株)(注)1株式数(株)
貸借対照表計上額(千円)貸借対照表計上額(千円)
ゼット㈱58,00058,000スポーツ事業において、同社と販売取引をしており、事業運営上の友好的な関係を維持するために保有しております。
25,81024,070
(注) 1.「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しております。
2.特定投資株式における定量的な保有効果については記載が困難であり、「②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容」に記載のとおり合理性を検証し、いずれも保有方針に沿っていることを確認しております。
2026/06/24 16:25
#6 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
用 途種 類場 所
スポーツ事業機械装置及び運搬具、工具器具備品柏工場千葉県柏市
当社は、原則として、事業区分や管理会計上の区分を考慮し、資産のグルーピングを行っております。
上記資産グループは、収益性が著しく低下しているため、機械装置及び運搬具、工具器具備品の帳簿価額を回収可能価額まで減少させ、当該減少額1,150千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
2026/06/24 16:25
#7 研究開発活動
当事業におきましては、ゴムライニングの現地施工用ゴムの改良、工業用ゴム製品のゴム配合の改良に注力してまいりました。当事業に係わる研究開発費は24,295千円であります。
(スポーツ事業)
当事業におきましては、ソフトテニスボールの改良等を進めてまいりました。当事業に係わる研究開発費は5,882千円であります。
2026/06/24 16:25
#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
同事業においては、今後「リクルート力こそが事業の競争力の源泉である」と考えており、外国人やスポーツ人材の採用など新しいカタチの採用活動を進めてきましたが、これが功を奏して競合他社に比べて相対的に優位を保っております。さらに働きやすい職場づくりにも力を入れており、これまでに年間休日の増加やフレックスタイム制を導入するなど、柔軟な働き方の整備を進めてまいりました。今後も新たな働き方の導入などに取り組み、採用活動の強みとし優秀な人材を確保してまいります。これらにより、当社の開発力、製造力、品質管理力、営業力などの基礎力を整え、他社に対して比較優位を保ってまいります。
(スポーツ事業)
スポーツ事業におきましては、昨今の物価高騰に加え、中東情勢の緊迫化に伴う原材料・エネルギー価格の上昇やサプライチェーンの混乱など、事業環境は一段と厳しさを増しております。特に中高生の部活動におきましては、コロナ禍以前の活気を取り戻すことができていない状況が続いております。しかし中期経営計画に掲げましたように、マルチスポーツ化の拡大、ソーシャルメディアの活用、アスリート採用の強化などの取り組みをグループ企業と一体になり進めてまいります。
2026/06/24 16:25
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上高は8,558,874千円(前年同期比0.7%減)、営業損失は219,443千円(前年同期は営業利益25,837千円)、経常損失は869,759千円(前年同期は経常損失268,419千円)、親会社株主に帰属する当期純損失は576,117千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失203,709千円)となりました。
当社事業は、主に連結子会社の行う食品事業、ゴム事業、スポーツ事業、コンテンツ事業の4事業に加え、重要な持分法適用関連会社の行うDigital Finance事業からなっております。
売上高、営業利益につきましては、食品事業は好調に推移しました。コンテンツ事業は編集やカードゲーム開発の受注状況は堅調に推移し、ロイヤリティ収入も好調であったことにより増収となりましたが、新規事業等の事業経費が増加し減益となりました。スポーツ事業におきましては、キャンペーン等の実施により売上高が増加する一方、費用が増加し減益となりました。ゴム事業におきましては当連結会計年度の期首から連結子会社1社を連結から除外したため、減収減益となりました。
2026/06/24 16:25
#10 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は76,084千円であります。主な投資は食品事業の食品製品製造設備、スポーツ事業のスポーツ用品製造設備、ゴム事業のゴム製品製造設備であります。
2026/06/24 16:25
#11 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
(1) 当該資産除去債務の概要
ゴム事業及びスポーツ事業の土地の主として事業用定期借地権設定契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法
2026/06/24 16:25

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