建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、及び賃貸工場の一部の有形固定資産については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
(3) 長期前払費用
均等償却2018/06/28 15:44

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	―千円	10,154千円
土地	125,457 〃	332,303 〃

上記に対応する債務

2018/06/28 15:44

#3 有形固定資産等明細表（連結）

有形固定資産

建物	クラブハウス	2,503千円
	インドアテニスコート	2,188千円
構築物	テニスコート	4,571千円
土地	熊本市北区(9,067㎡)	206,846千円

2 当期減少額のうち、無形固定資産その他200千円は振替によるものです。
なお、当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。

2018/06/28 15:44

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

用 途	種 類	場 所
スポーツ事業	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具備品、リース資産、建設仮勘定	柏工場千葉県柏市
コンテンツ事業	建物及び構築物、工具器具備品、リース資産、施設利用権等	東京都中央区
ゴム事業	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具備品、リース資産、その他	柏工場千葉県柏市
共用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具備品、リース資産、施設利用権等	柏工場千葉県柏市他

当社は、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎とし、製造工程等の関連性を加味して事業用資産をグルーピングし、賃貸資産及び遊休資産については個々にグルーピングしております。
上記資産グループは、収益性が著しく低下しているため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減少させ、当該減少額159,851千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物78,706千円、機械装置及び運搬具30,212千円、工具器具備品11,483千円、リース資産6,609千円、建設仮勘定1,487千円、施設利用権等その他31,352千円であります。

2018/06/28 15:44

#5 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は728,973千円であります。主な投資はDigital Finance事業のの建物及び建物附属設備、車輌運搬具、事務機器、ソフトウェア、工具器具備品、スポーツ事業のスポーツ用施設、製品製造設備、ゴム事業のゴム製品製造設備であります。

2018/06/28 15:44

#6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社は、大阪府において賃貸等不動産を所有しております。当該賃貸等不動産は関連会社の工場建物に係る建物改修工事支出及び建物附属設備であります。
平成29年3月期における当該賃貸等不動産に係る賃貸損益は9,232千円(賃料収入は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。

2018/06/28 15:44

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。又、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、主として残存価格を零とする定額法によっております。2018/06/28 15:44