- 5103
- 2026/08/24
- 時価
- 7629万円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-101.53倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.07倍
- 2010年以降
- 0.19-4.98倍
(2010-2026年) - 配当
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2024年3月31日
- 32億8474万
- 2025年3月31日 +5.73%
- 34億7287万
個別
- 2024年3月31日
- 31億5312万
- 2025年3月31日 +0.02%
- 31億5378万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2025/06/30 14:26
(注) 1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、親会社によるグループ統括事業・投資育成事業・事業開発事業等業績数値であります。(単位:千円) 減損損失 ― ― 1,506 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 193 ― 120,923
2 セグメント利益又は損失の調整額△508,113千円には、全社費用△503,986千円、その他の調整額△4,126千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。又、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、主として残存価格を零とする定額法によっております。
ニ 使用権資産
定額法2025/06/30 14:26 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えているため、記載を省略しております。2025/06/30 14:26 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2025/06/30 14:26
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の、第3四半期連結会計期間(2024年7月から2024年9月)においては、いわゆる閑散期にあたり、年間収益の底にあたります。コロナ禍前においては毎年損失を計上しておりましたが、前年同第3四半期連結期間は極めて業績が良く、利益計上となっておりました。第3四半期連結会計期間の閑散期を利用し、ホテルの一部を閉鎖し、今後の長期にわたる稼働を高めるための設備投資修繕等を行いながら、営業いたしました。これにより修繕費等の経費が増大し、前連結会計年度よりも減益となりました。2025/06/30 14:26
当連結会計年度末における資産残高は、6,525,342千円(前連結会計年度末比308,300千円減)となり、流動資産は、3,052,471千円(前連結会計年度末比496,430千円減)、固定資産は、3,472,870千円(前連結会計年度末比188,129千円増)となりました。
流動資産減少の主な原因は、主にスポーツ事業、ゴム事業及びコンテンツ事業における商品及び製品の増加(前連結会計年度末比36,025千円増)、売掛債権及び短期貸付金の減少並びに為替の影響等による貸倒懸念債権等の減少による貸倒引当金の減少(前連結会計年度末比272,365千円減)といった増加要因、主に仕入債務の支払、未払法人税等並びに未払消費税等の納付及び借入金の返済等による現金及び預金の減少(前連結会計年度末比409,546千円減)、主に食品事業、ゴム事業及びコンテンツ事業における受取手形及び売掛金の減少(前連結会計年度末比120,314千円減)、未収入金の減少(前連結会計年度末比68,653千円減)、回収及び為替の影響等による短期貸付金の減少(前連結会計年度末比186,893千円減)といった減少要因によるものです。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/30 14:26
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。又、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法2025/06/30 14:26
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産