日東化工(5104)の当期純利益の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1億285万
- 2009年3月31日
- -7億8389万
- 2009年12月31日
- 1355万
- 2010年3月31日 -15.81%
- 1141万
- 2010年6月30日 -36.02%
- 730万
- 2010年9月30日 +38.22%
- 1009万
- 2010年12月31日 +5.53%
- 1065万
- 2011年3月31日 -4.69%
- 1015万
- 2011年6月30日 -65.21%
- 353万
- 2011年9月30日 +25.03%
- 441万
- 2011年12月31日
- -2790万
- 2012年3月31日
- 195万
- 2012年6月30日 +95.86%
- 382万
- 2012年9月30日 +353.64%
- 1737万
- 2012年12月31日 +77.65%
- 3085万
- 2013年3月31日 +48.27%
- 4575万
- 2013年6月30日 -97.28%
- 124万
- 2013年9月30日
- -560万
- 2013年12月31日
- 103万
- 2014年3月31日 +54.06%
- 159万
- 2014年6月30日
- -5892万
- 2014年9月30日 -36.07%
- -8017万
- 2014年12月31日 -43.33%
- -1億1491万
- 2015年3月31日
- -1億327万
- 2015年9月30日
- 4900万
- 2015年12月31日 +126.53%
- 1億1100万
- 2016年3月31日
- -1億2000万
- 2016年6月30日
- 8000万
- 2016年9月30日 +78.75%
- 1億4300万
- 2016年12月31日 +107.69%
- 2億9700万
- 2017年3月31日 +11.11%
- 3億3000万
- 2017年6月30日 -77.88%
- 7300万
- 2017年9月30日 +45.21%
- 1億600万
- 2017年12月31日 +105.66%
- 2億1800万
- 2018年3月31日 +35.32%
- 2億9500万
- 2018年6月30日 -84.41%
- 4600万
- 2018年9月30日 +76.09%
- 8100万
- 2018年12月31日 +61.73%
- 1億3100万
- 2019年3月31日 +40.46%
- 1億8400万
- 2019年6月30日 -73.37%
- 4900万
- 2019年9月30日 +79.59%
- 8800万
- 2019年12月31日 +42.05%
- 1億2500万
- 2020年3月31日 +21.6%
- 1億5200万
- 2020年6月30日
- -1000万
- 2020年9月30日 -80%
- -1800万
- 2020年12月31日
- 300万
- 2021年3月31日 +500%
- 1800万
- 2021年6月30日 +94.44%
- 3500万
- 2021年9月30日 +45.71%
- 5100万
- 2021年12月31日 +54.9%
- 7900万
- 2022年3月31日 +11.39%
- 8800万
- 2022年9月30日 -90.91%
- 800万
- 2022年12月31日
- -5900万
- 2023年3月31日 -52.54%
- -9000万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- 2022/06/27 9:07
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益金額(円) 9.32 4.06 7.43 2.30 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- これにより、顧客から原材料等を仕入れ、加工を行ったうえで当該顧客に販売する有償受給取引において、従来は原材料等の仕入価格を含めた対価の総額で収益を認識しておりましたが、買戻し契約に該当する有償受給取引については、原材料等の仕入価格を除いた対価の純額で収益を認識することとしております。また、顧客から有償で支給される支給材の棚卸高については「商品及び製品」「仕掛品」「原材料及び貯蔵品」として表示せず、流動資産の「その他」として表示しております。2022/06/27 9:07
当該会計方針の変更は、原則として遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております。この結果、前事業年度の損益計算書におきまして、売上高が2,555,263千円、売上原価が2,543,135千円、販売費及び一般管理費が12,128千円減少致しました。なお、売上総利益は12,128千円減少致しますが、営業利益、経常利益、税引前当期純利益及び当期純利益につきましては影響はありません。また、前事業年度の貸借対照表において、「商品及び製品」が27,013千円、「仕掛品」が53,921千円、「原材料及び貯蔵品」が119,216千円減少し、「その他」が200,151千円増加致しました。なお、流動資産合計及び資産合計につきましては影響はありません。また、当事業年度のキャッシュ・フロー計算書におきまして、営業活動によるキャッシュ・フローの「棚卸資産の増減額」が26,420千円増加し、「その他の流動資産の増減額」が26,420千円減少致しました。なお、小計及び営業活動によるキャッシュ・フローの金額につきましては影響はありません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産合計)2022/06/27 9:07
純資産は2,940百万円と、前期末に比べ89百万円増加しました。これは主に、当期純利益によるものであります。
経営成績の分析 - #4 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (自 2021年4月1日2022/06/27 9:07
至 2022年3月31日)1株当たり純資産額 766円37銭 1株当たり当期純利益金額 23円12銭 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。 (注)1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
1 1株当たり純資産額