藤倉コンポジット（5121）の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 4億2151万
2009年3月31日 -12.66%: 3億6813万
2010年3月31日 -1.6%: 3億6225万
2010年6月30日 -72.92%: 9809万
2011年3月31日 +261.15%: 3億5427万
2011年6月30日 -72.66%: 9687万
2012年3月31日 +272.97%: 3億6131万
2012年6月30日 -73.59%: 9542万
2013年3月31日 +302.54%: 3億8411万
2013年6月30日 -73.9%: 1億24万
2013年9月30日 +104.61%: 2億512万
2013年12月31日 +52.57%: 3億1296万
2014年3月31日 +44.94%: 4億5360万
2014年6月30日 -67.92%: 1億4551万
2014年9月30日 +102.2%: 2億9423万
2014年12月31日 +60.41%: 4億7197万
2015年3月31日 +43.32%: 6億7643万
2015年6月30日 -75.76%: 1億6394万
2015年9月30日 +106.31%: 3億3823万
2015年12月31日 +51.23%: 5億1150万
2016年3月31日 +31.68%: 6億7353万
2016年6月30日 -76.98%: 1億5507万
2016年9月30日 +104.6%: 3億1727万
2016年12月31日 +50.62%: 4億7787万
2017年3月31日 +46.6%: 7億55万
2017年6月30日 -76.15%: 1億6707万
2017年9月30日 +104.42%: 3億4153万
2017年12月31日 +53.54%: 5億2440万
2018年3月31日 +36.77%: 7億1725万
2018年6月30日 -75.83%: 1億7336万
2018年9月30日 +108.39%: 3億6128万
2018年12月31日 +54.47%: 5億5808万
2019年3月31日 +30.39%: 7億2768万
2019年6月30日 -73.3%: 1億9428万
2019年9月30日 +103.71%: 3億9578万
2019年12月31日 +51.19%: 5億9839万
2020年3月31日 +35.94%: 8億1344万
2020年6月30日 -78.31%: 1億7645万
2020年9月30日 +88.83%: 3億3319万
2020年12月31日 +47.07%: 4億9001万
2021年3月31日 -25.75%: 3億6384万
2021年6月30日 -76.07%: 8707万
2021年9月30日 +119.02%: 1億9071万
2021年12月31日 +47.45%: 2億8121万
2022年3月31日 +37.56%: 3億8682万
2022年6月30日 -74.44%: 9887万
2022年9月30日 +119.72%: 2億1723万
2022年12月31日 +58.73%: 3億4482万
2023年3月31日 +33.27%: 4億5953万
2023年6月30日 -76.34%: 1億872万
2023年9月30日 +112.38%: 2億3091万
2023年12月31日 +48.38%: 3億4262万
2024年3月31日 +28.07%: 4億3880万
2024年6月30日 -71.76%: 1億2392万
2024年9月30日 +113.94%: 2億6513万
2024年12月31日 +42.23%: 3億7711万
2025年3月31日 +43.01%: 5億3930万
2025年6月30日 -76.01%: 1億2939万
2025年9月30日 +101.54%: 2億6077万
2025年12月31日 +46.08%: 3億8093万
2026年3月31日 +33.67%: 5億919万

個別

2008年3月31日: 1億8297万
2009年3月31日 -1.74%: 1億7979万
2010年3月31日 -16.52%: 1億5009万
2011年3月31日 +10.29%: 1億6554万
2012年3月31日 -6.72%: 1億5441万
2013年3月31日 -4.8%: 1億4699万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）: ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額

2026/06/24 15:35
#2 研究開発活動: コーポレートにおける研究開発活動としては、2024年に社長直轄として、従来の技術開発部門を発展させた先進技術戦略室を設置いたしました。技術企画の機能を充実させ、イノベーション創出のための活動を行っており、その一環として2025年にはセンサービジネスの事業化に向け、IoTスタートアップとの資本業務提携を行いました。さらに、2026年4月1日付で先進技術戦略室内に新事業開拓部を設置し、マーケティングを強化してまいります。
当連結会計年度の研究開発費の総額は1,493百万円であります。
当連結会計年度におけるセグメント別の主な研究開発活動は次のとおりであります。
2026/06/24 15:35
#3 配当政策（連結）: これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会となっております。当事業年度の配当金については、上記方針に基づき1株につき中間配当として33円、期末配当として43円とすることを2026年6月25日開催予定の第147回定時株主総会で決議する予定であります。
内部留保資金の使途については、今後の事業展開への備え、設備投資資金及び研究開発費用として投入していく予定であります。
その結果、連結純資産配当率は、3.9%となる予定です。
2026/06/24 15:35