- 5194
- 2026/10/02
- 時価
- 69億円
- PER 予
- 115.8倍
- 2010年以降
- 5.46-271.08倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.58倍
- 2010年以降
- 0.59-5.13倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.56%
- ROE 予
- 0.5%
- ROA 予
- 0.3%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
相模ゴム工業（5194）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7281万
- 2009年3月31日 -7.07%
- 6767万
- 2010年3月31日 -2.43%
- 6602万
- 2010年12月31日 -4.25%
- 6322万
- 2011年3月31日 -24.12%
- 4797万
- 2011年6月30日 +0.64%
- 4828万
- 2011年9月30日 -0.67%
- 4796万
- 2011年12月31日 +0.14%
- 4802万
- 2012年3月31日 +43%
- 6868万
- 2012年6月30日 +0.95%
- 6933万
- 2012年9月30日 -3.47%
- 6692万
- 2012年12月31日 -0.03%
- 6690万
- 2013年3月31日 +25.73%
- 8412万
- 2013年6月30日 -0.74%
- 8350万
- 2013年9月30日 +3.56%
- 8647万
- 2013年12月31日 -0.29%
- 8621万
- 2014年3月31日 -38.69%
- 5286万
- 2014年6月30日 +1.53%
- 5367万
- 2014年9月30日 +0.23%
- 5379万
- 2014年12月31日 -0.16%
- 5371万
- 2015年3月31日 +6.02%
- 5694万
- 2015年6月30日 -6.24%
- 5339万
- 2015年9月30日 +2.11%
- 5451万
- 2015年12月31日 +1.73%
- 5545万
- 2016年3月31日 -17.41%
- 4580万
- 2016年6月30日 -3.01%
- 4442万
- 2016年9月30日 +6.05%
- 4711万
- 2016年12月31日 -3.97%
- 4524万
- 2017年3月31日 +33.52%
- 6040万
- 2017年6月30日 -3.24%
- 5844万
- 2017年9月30日 +0.15%
- 5853万
- 2017年12月31日 +1.73%
- 5954万
- 2018年3月31日 -6.74%
- 5553万
個別
- 2008年3月31日
- 6290万
- 2009年3月31日 -9.54%
- 5690万
- 2010年3月31日 -12.26%
- 4992万
- 2011年3月31日 -28.61%
- 3564万
- 2012年3月31日 +60.43%
- 5718万
- 2013年3月31日 +19.5%
- 6832万
- 2014年3月31日 -41.52%
- 3995万
- 2015年3月31日 -4.7%
- 3808万
- 2016年3月31日 -16.96%
- 3162万
- 2017年3月31日 +39.65%
- 4416万
- 2018年3月31日 -5.36%
- 4179万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/26 15:44
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (a) 繰延税金資産2026/06/26 15:44
繰延税金資産は、将来減算一時差異の解消により、将来の税金負担額を軽減する効果を有すると認められる範囲を回収可能性があると判断し計上しております。具体的には、将来の一時差異解消スケジュール、タックス・プランニング及び収益力に基づく課税所得の見積り等に基づいて判断しております。これらは主に事業計画を基礎として見積もっておりますが、事業計画の策定においては国内外のコンドーム市場の動向や、原油価格及び為替レートについて一定の仮定に基づき将来の収益及び費用を見込んでおり、不確実性を伴っております。そのため、実際の経済環境や損益の状況と大きく乖離した場合には、翌連結会計年度の繰延税金資産の回収可能性に重要な影響を及ぼす可能性があります。
(b) 固定資産の減損処理 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (重要な会計上の見積り)2026/06/26 15:44
繰延税金資産の回収可能性
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
