住友理工（5191）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 675億9600万
2009年3月31日 +6.86%: 722億3600万
2010年3月31日 +1.53%: 733億3900万
2010年12月31日 -0.03%: 733億1900万
2011年3月31日 +0.94%: 740億600万
2011年6月30日 -0.5%: 736億3300万
2011年9月30日 -0.35%: 733億7300万
2011年12月31日 +1.59%: 745億3900万
2012年3月31日 +3.29%: 769億8800万
2012年6月30日 +0.82%: 776億1800万
2012年9月30日 +1.56%: 788億2600万
2012年12月31日 +4.82%: 826億2300万
2013年3月31日 +7.8%: 890億7100万
2013年6月30日 +4.25%: 928億5900万
2013年9月30日 +1.84%: 945億6500万
2013年12月31日 +2.96%: 973億6100万
2014年3月31日 +1.91%: 992億2500万
2014年6月30日 -0.21%: 990億1400万
2014年9月30日 +2.83%: 1018億1600万
2014年12月31日 +4.04%: 1059億2900万
2015年3月31日 +3.01%: 1091億1500万

有報情報

#1 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）

自動車用品及び一般産業用品を製造する会社の建物、生産設備等について、当初想定していた収益性が見込めなくなったことから減損処理を行っております。回収可能価額は、不動産鑑定評価額等に基づく処分コスト控除後の公正価値により算定されております。なお、公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。

		(単位:百万円)
	小計	115
一般産業用品	建物及び構築物	653
	機械装置及び運搬具	1

一般産業用品セグメントにおいて、698百万円減損損失を計上しており、これは当社化成品事業における生産・供給体制再編により、同事業の資産の譲渡や最適配置の結果、主要生産拠点である富士裾野製作所の建物等の資産において今後使用見込みが無く廃却が決定している資産の減損処理を行っております。
今後使用見込みの無い建物等資産の回収可能額は零として算定されております。

2025/06/20 13:53

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

主な有形固定資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 : 3～50年
・機械装置及び運搬具 : 4～12年

2025/06/20 13:53