三ツ星ベルト（5192）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億500万
2010年9月30日 -67.62%: 3400万
2010年12月31日 +999.99%: 15億2400万
2011年3月31日 +44.42%: 22億100万
2011年6月30日 -39.94%: 13億2200万
2011年9月30日 +3.63%: 13億7000万
2011年12月31日 +26.64%: 17億3500万
2012年3月31日 +85.07%: 32億1100万
2012年6月30日 -68.33%: 10億1700万
2012年9月30日 -19.37%: 8億2000万
2012年12月31日 +274.76%: 30億7300万
2013年3月31日 +103.81%: 62億6300万
2013年6月30日 -63.39%: 22億9300万
2013年9月30日 +51.02%: 34億6300万
2013年12月31日 +90.85%: 66億900万
2014年3月31日 -2.45%: 64億4700万
2014年6月30日 -78.64%: 13億7700万
2014年9月30日 +234.06%: 46億
2014年12月31日 +89.85%: 87億3300万
2015年3月31日 +23.65%: 107億9800万
2015年6月30日 -79.04%: 22億6300万
2015年9月30日 -37.52%: 14億1400万
2015年12月31日 +147.6%: 35億100万
2016年3月31日 -43.1%: 19億9200万
2016年6月30日: -13億1700万
2016年9月30日: 6億4200万
2016年12月31日 +969.94%: 68億6900万
2017年3月31日 -1.5%: 67億6600万
2017年6月30日 -69.61%: 20億5600万
2017年9月30日 +146.06%: 50億5900万
2017年12月31日 +51.47%: 76億6300万
2018年3月31日 -12.89%: 66億7500万
2018年6月30日 -68.57%: 20億9800万
2018年9月30日 +116.25%: 45億3700万
2018年12月31日 -9.54%: 41億400万
2019年3月31日 +37.65%: 56億4900万
2019年6月30日 -80.86%: 10億8100万
2019年9月30日 +164.85%: 28億6300万
2019年12月31日 +90.15%: 54億4400万
2020年3月31日 -28.25%: 39億600万
2020年6月30日 -54.66%: 17億7100万
2020年9月30日 +18.29%: 20億9500万
2020年12月31日 +97.52%: 41億3800万
2021年3月31日 +90.45%: 78億8100万
2021年6月30日 -74.08%: 20億4300万
2021年9月30日 +99.66%: 40億7900万
2021年12月31日 +73.87%: 70億9200万
2022年3月31日 +55.74%: 110億4500万
2022年6月30日 -56.66%: 47億8700万
2022年9月30日 +41.7%: 67億8300万
2022年12月31日 -15.67%: 57億2000万
2023年3月31日 +47.41%: 84億3200万
2023年6月30日 -10.1%: 75億8000万
2023年9月30日 +42.88%: 108億3000万
2023年12月31日 -2.06%: 106億700万
2024年3月31日 +67.99%: 178億1900万
2024年6月30日 -77.34%: 40億3800万
2024年9月30日: -3億9400万
2024年12月31日: 70億7900万
2025年3月31日 -35.67%: 45億5400万
2025年6月30日 -78.85%: 9億6300万
2025年9月30日 +433.85%: 51億4100万
2025年12月31日 +108.03%: 106億9500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 12:52
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取り扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/27 12:52
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 負債は、未払法人税等の減少等により流動負債が1,962百万円、繰延税金負債の減少等により固定負債が3,041百万円それぞれ減少したことから、前連結会計年度末比5,004百万円減少の32,375百万円となりました。
純資産は、利益剰余金が2,954百万円増加したものの、その他有価証券評価差額金の減少等によりその他の包括利益累計額が4,505百万円減少した結果、前連結会計年度末比2,461百万円減少の95,786百万円となりました。
以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の72.4%から74.7%に上昇しました。
2025/06/27 12:52