構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以後の新規取得建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以後の新規取得建物附属設備及び構築物、並びに当社及び子会社の特定資産(生産システムの開発・試作事業所用資産)については、定額法によっております。
また、在外連結子会社については、定額法によっております。

2023/06/29 14:00

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

※2 過年度において取得した資産のうち、国庫補助金等受入に係る圧縮記帳額が取得価額ベースで下記のとおり減額されております。

	前事業年度(2022年3月31日)	当事業年度(2023年3月31日)
構築物	2百万円	1百万円

2023/06/29 14:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以後の新規取得建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以後の新規取得建物附属設備及び構築物、並びに子会社賃貸資産のうち特定の資産については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2023/06/29 14:00