東洋クオリティワンの資産の部 - 不動産賃貸事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 16億8155万
- 2013年9月30日 -27.22%
- 12億2387万
- 2014年3月31日 +28.47%
- 15億7233万
- 2014年9月30日 -0.5%
- 15億6448万
- 2015年3月31日 -3.04%
- 15億1688万
- 2015年9月30日 -3.42%
- 14億6502万
- 2016年3月31日 +17.31%
- 17億1863万
- 2016年9月30日 -4.97%
- 16億3318万
- 2017年3月31日 -3.11%
- 15億8244万
- 2017年9月30日 -3.23%
- 15億3126万
- 2018年3月31日 +8.88%
- 16億6729万
- 2018年9月30日 -13.94%
- 14億3482万
- 2019年3月31日 +9.1%
- 15億6538万
- 2019年9月30日 -14.65%
- 13億3601万
- 2020年3月31日 -3.28%
- 12億9222万
- 2020年9月30日 -3.24%
- 12億5039万
- 2021年3月31日 +12.3%
- 14億423万
- 2021年9月30日 -2.98%
- 13億6235万
- 2022年3月31日 -0.25%
- 13億5898万
- 2022年9月30日 +10.92%
- 15億739万
- 2023年3月31日 -16.26%
- 12億6233万
- 2023年9月30日 -2.31%
- 12億3322万
- 2024年3月31日 -2.75%
- 11億9925万
- 2024年9月30日 -22%
- 9億3536万
- 2025年3月31日 +122.08%
- 20億7723万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1. 報告セグメントの概要2026/06/26 10:26
当社グループは従来、「ポリウレタンフォーム関連事業」と「不動産賃貸事業」の2事業を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度より「ポリウレタンフォーム関連事業」の単一セグメントに変更しております。
この変更は、前連結会計年度において、当社が保有していた主要な賃貸用不動産物件を売却したことにより、「不動産賃貸事業」の重要性が乏しくなったことから、事業セグメントは単一セグメントが適切であると判断したためであります。 - #2 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 当社グループは従来、「ポリウレタンフォーム関連事業」と「不動産賃貸事業」の2事業を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度より「ポリウレタンフォーム関連事業」の単一セグメントに変更しております。2026/06/26 10:26
この変更は、前連結会計年度において、当社が保有していた主要な賃貸用不動産物件を売却したことにより、「不動産賃貸事業」の重要性が乏しくなったことから、事業セグメントは単一セグメントが適切であると判断したためであります。 - #3 沿革
- 2 【沿革】2026/06/26 10:26
1935年11月 三井物産株式会社と熱帯産業株式会社との折半出資により東洋護謨化学工業株式会社を設立し、工場を埼玉県川越市に建設 1991年11月 「株式会社東洋クオリティワン」と商号変更 1992年4月 旧宮元工場跡地の再開発として不動産賃貸事業を開始 2004年10月 株式会社東洋クオリティワンと長瀬産業株式会社の共同出資により東洋佳嘉(広州)汽車零配件有限公司(現・連結子会社)を設立 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況下、当社グループの当連結会計年度における売上高は、380億39百万円余(前連結会計年度比6.4%増)、経常利益は25億13百万円余(前連結会計年度比15.4%増)となりました。2026/06/26 10:26
なお、当社グループは、「ポリウレタンフォーム関連事業」と「不動産賃貸事業」の2事業を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度より「ポリウレタンフォーム関連事業」の単一セグメントに変更しております。単一セグメントに変更したことにより、セグメントごとの経営成績の記載は省略しております。
当連結会計年度末の資産合計は434億60百万円余(前連結会計年度末比11億58百万円余増)となりました。主な要因は投資有価証券の増加等によるものです。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/06/26 10:26
(注) 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在していないため記載していません。項目 前連結会計年度 当連結会計年度 (2025年3月31日) (2026年3月31日) (算定上の基礎) 連結貸借対照表の純資産の部の合計額(千円) 26,210,816 28,527,467 普通株式に係る純資産額(千円) 26,210,816 28,527,467