東洋クオリティワンの資産の部 - 不動産賃貸事業の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 16億8155万
- 2014年3月31日 -6.5%
- 15億7233万
- 2015年3月31日 -3.53%
- 15億1688万
- 2016年3月31日 +13.3%
- 17億1863万
- 2017年3月31日 -7.92%
- 15億8244万
- 2018年3月31日 +5.36%
- 16億6729万
- 2019年3月31日 -6.11%
- 15億6538万
- 2020年3月31日 -17.45%
- 12億9222万
- 2021年3月31日 +8.67%
- 14億423万
- 2022年3月31日 -3.22%
- 13億5898万
- 2023年3月31日 -7.11%
- 12億6233万
- 2024年3月31日 -5%
- 11億9925万
- 2025年3月31日 +73.21%
- 20億7723万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/26 10:31
当社グループは、「ポリウレタンフォーム関連事業」及び「不動産賃貸事業」等を営んでおり、取り扱う製品やサービスによって、当社及び当社の連結子会社別に、各々が独立した経営単位として事業活動を展開しております。
従って、当社グループは、取り扱う製品やサービス別のセグメントから構成されており、「ポリウレタンフォーム関連事業」及び「不動産賃貸事業」の2つを報告セグメントとしております。 - #2 事業の内容
- 2025/06/26 10:31
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 不動産賃貸事業
不動産賃貸事業においては、土地、建物の賃貸を行っております。このような資産の賃貸借による使用料等は、一定の期間にわたる履行義務の充足につれて収益として認識しております。
(ヘ)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
手許現金、要求払預金及び取得日から3ヵ月以内に満期日の到来する流動性の高い、容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない短期的な投資であります。2025/06/26 10:31 - #4 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/26 10:31
(注) 従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しています。セグメントの名称 従業員数(人) ポリウレタンフォーム関連事業 896 [434] 不動産賃貸事業 1 合計 897 [434]
(2) 提出会社の状況 - #5 沿革
- 2 【沿革】2025/06/26 10:31
1935年11月 三井物産株式会社と熱帯産業株式会社との折半出資により東洋護謨化学工業株式会社を設立し、工場を埼玉県川越市に建設 1991年11月 「株式会社東洋クオリティワン」と商号変更 1992年4月 旧宮元工場跡地の再開発として不動産賃貸事業を開始 2004年4月 株式会社ティ・アイ・コーポレーションを完全子会社化 - #6 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の主な設備投資は、ポリウレタンフォームの増産、製造設備の合理化を中心とする総額985,418千円の投資を実施しました。2025/06/26 10:31
(2)不動産賃貸事業
当連結会計年度は、総額1,800,075千円の投資を実施しました。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 不動産賃貸事業2025/06/26 10:31
不動産賃貸事業においては、土地、建物の賃貸を行っております。このような資産の賃貸借による使用料等は、一定の期間にわたる履行義務の充足につれて収益として認識しております。
(ヘ)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ② 不動産賃貸事業2025/06/26 10:31
不動産賃貸事業においては、土地、建物の賃貸を行っております。このような資産の賃貸借による使用料等は、一定の期間にわたる履行義務の充足につれて収益として認識しております。 - #9 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。2025/06/26 10:31
(注) 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在していないため記載していません。項目 前連結会計年度 当連結会計年度 (2024年3月31日) (2025年3月31日) (算定上の基礎) 連結貸借対照表の純資産の部の合計額(千円) 21,832,089 26,210,816 普通株式に係る純資産額(千円) 21,786,420 26,210,816