土地
連結
- 2008年3月31日
- 2億271万
- 2009年3月31日 ±0%
- 2億271万
- 2010年3月31日 +7.64%
- 2億1820万
- 2011年3月31日 +23.7%
- 2億6992万
- 2012年3月31日 ±0%
- 2億6992万
- 2013年3月31日 ±0%
- 2億6992万
- 2014年3月31日 ±0%
- 2億6992万
- 2015年3月31日 -14.78%
- 2億3002万
- 2016年3月31日 ±0%
- 2億3002万
- 2017年3月31日 ±0%
- 2億3002万
- 2018年3月31日 ±0%
- 2億3002万
- 2019年3月31日 +147.61%
- 5億6957万
- 2020年3月31日 ±0%
- 5億6957万
- 2021年3月31日 +25.29%
- 7億1360万
- 2022年3月31日 -4.6%
- 6億8076万
- 2023年3月31日 +50.35%
- 10億2356万
個別
- 2008年3月31日
- 2億271万
- 2009年3月31日 ±0%
- 2億271万
- 2010年3月31日 +7.64%
- 2億1820万
- 2011年3月31日 +23.7%
- 2億6992万
- 2012年3月31日 ±0%
- 2億6992万
- 2013年3月31日 ±0%
- 2億6992万
- 2014年3月31日 ±0%
- 2億6992万
- 2015年3月31日 -14.78%
- 2億3002万
- 2016年3月31日 ±0%
- 2億3002万
- 2017年3月31日 ±0%
- 2億3002万
- 2018年3月31日 ±0%
- 2億3002万
- 2019年3月31日 -0%
- 2億3002万
- 2020年3月31日 ±0%
- 2億3002万
- 2021年3月31日 +62.62%
- 3億7405万
- 2022年3月31日 -8.78%
- 3億4121万
- 2023年3月31日 ±0%
- 3億4121万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具及び器具備品等で、建設仮勘定の金額を含みません。2023/06/28 10:37
2 貸与中の土地・建物を含んでおり、下記の通り各事業所ごとに子会社、関係会社に貸与しています。
(イ)川越工場 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ② 不動産賃貸事業2023/06/28 10:37
不動産賃貸事業においては、土地、建物の賃貸を行っております。このような資産の賃貸借による使用料等は、一定の期間にわたる履行義務の充足につれて収益として認識しております。
(ヘ)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- *3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2023/06/28 10:37
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 14,003 千円 ― 千円 土地 25,111 〃 ― 〃 計 39,114 千円 ― 千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりです。2023/06/28 10:37
担保付債務は次のとおりです。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 投資有価証券 22,379千円 27,306千円 土地 41,287 〃 41,287 〃 建物 1,363,110 〃 1,398,847 〃
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。2023/06/28 10:37
(減損損失に至った経緯)場所 用途 種類 金額 工具、器具及び備品 1,897 〃 日本 土地 土地 6,713 〃
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2023/06/28 10:37
当社は、埼玉県及びその他の地域において、主たる賃貸用不動産として賃貸用の倉庫等(土地を含む)を有しております。
2022年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益の合計額は賃貸収入507,079千円、賃貸費用204,450千円、減損損失は6,713千円であります。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2023/06/28 10:37
購入した土地の土壌改良工事を行う義務に関して、除去費用を資産除去債務に計上しております。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ② 不動産賃貸事業2023/06/28 10:37
不動産賃貸事業においては、土地、建物の賃貸を行っております。このような資産の賃貸借による使用料等は、一定の期間にわたる履行義務の充足につれて収益として認識しております。