東洋クオリティワンの全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産賃貸事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3億6952万
- 2013年9月30日 -48.08%
- 1億9183万
- 2014年3月31日 +91.7%
- 3億6776万
- 2014年9月30日 -56.06%
- 1億6157万
- 2015年3月31日 +135.19%
- 3億8002万
- 2015年9月30日 -62.57%
- 1億4226万
- 2016年3月31日 +96.41%
- 2億7940万
- 2016年9月30日 -50.25%
- 1億3899万
- 2017年3月31日 +101.22%
- 2億7969万
- 2017年9月30日 -38.51%
- 1億7199万
- 2018年3月31日 +69.06%
- 2億9078万
- 2018年9月30日 -47.89%
- 1億5153万
- 2019年3月31日 +99.81%
- 3億279万
- 2019年9月30日 -49.97%
- 1億5148万
- 2020年3月31日 +98.58%
- 3億81万
- 2020年9月30日 -52.74%
- 1億4217万
- 2021年3月31日 +108.66%
- 2億9665万
- 2021年9月30日 -50.22%
- 1億4766万
- 2022年3月31日 +104.94%
- 3億262万
- 2022年9月30日 -59.63%
- 1億2217万
- 2023年3月31日 +77.78%
- 2億1721万
- 2023年9月30日 -73.75%
- 5701万
- 2024年3月31日 +81.44%
- 1億345万
- 2024年9月30日 -53.65%
- 4795万
- 2025年3月31日 -25.59%
- 3568万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/26 10:31
当社グループは、「ポリウレタンフォーム関連事業」及び「不動産賃貸事業」等を営んでおり、取り扱う製品やサービスによって、当社及び当社の連結子会社別に、各々が独立した経営単位として事業活動を展開しております。
従って、当社グループは、取り扱う製品やサービス別のセグメントから構成されており、「ポリウレタンフォーム関連事業」及び「不動産賃貸事業」の2つを報告セグメントとしております。 - #2 事業の内容
- 2025/06/26 10:31
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 不動産賃貸事業
不動産賃貸事業においては、土地、建物の賃貸を行っております。このような資産の賃貸借による使用料等は、一定の期間にわたる履行義務の充足につれて収益として認識しております。
(ヘ)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
手許現金、要求払預金及び取得日から3ヵ月以内に満期日の到来する流動性の高い、容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない短期的な投資であります。2025/06/26 10:31 - #4 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/26 10:31
(注) 従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しています。セグメントの名称 従業員数(人) ポリウレタンフォーム関連事業 896 [434] 不動産賃貸事業 1 合計 897 [434]
(2) 提出会社の状況 - #5 沿革
- 2 【沿革】2025/06/26 10:31
1935年11月 三井物産株式会社と熱帯産業株式会社との折半出資により東洋護謨化学工業株式会社を設立し、工場を埼玉県川越市に建設 1991年11月 「株式会社東洋クオリティワン」と商号変更 1992年4月 旧宮元工場跡地の再開発として不動産賃貸事業を開始 2004年4月 株式会社ティ・アイ・コーポレーションを完全子会社化 - #6 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の主な設備投資は、ポリウレタンフォームの増産、製造設備の合理化を中心とする総額985,418千円の投資を実施しました。2025/06/26 10:31
(2)不動産賃貸事業
当連結会計年度は、総額1,800,075千円の投資を実施しました。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 不動産賃貸事業2025/06/26 10:31
不動産賃貸事業においては、土地、建物の賃貸を行っております。このような資産の賃貸借による使用料等は、一定の期間にわたる履行義務の充足につれて収益として認識しております。
(ヘ)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ② 不動産賃貸事業2025/06/26 10:31
不動産賃貸事業においては、土地、建物の賃貸を行っております。このような資産の賃貸借による使用料等は、一定の期間にわたる履行義務の充足につれて収益として認識しております。