東洋クオリティワンの賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億1567万
2009年3月31日 -7.16%: 1億738万
2009年9月30日 -0.37%: 1億699万
2010年3月31日 +3.66%: 1億1091万
2011年3月31日 +14.51%: 1億2700万
2012年3月31日 +25.88%: 1億5987万
2013年3月31日 +1.44%: 1億6217万
2014年3月31日 +0.65%: 1億6323万
2014年9月30日 +14.58%: 1億8703万
2015年3月31日 -3.96%: 1億7961万
2015年9月30日 +15.44%: 2億735万
2016年3月31日 -8.73%: 1億8925万
2016年9月30日 +8.24%: 2億485万
2017年3月31日 -10.76%: 1億8280万
2017年9月30日 +15.37%: 2億1090万
2018年3月31日 -14.6%: 1億8010万
2018年9月30日 +17.26%: 2億1119万
2019年3月31日 +14.67%: 2億4217万
2019年9月30日 -0.87%: 2億4007万
2020年3月31日 +8.74%: 2億6105万
2020年9月30日 -12.54%: 2億2832万
2021年3月31日 +15.38%: 2億6342万
2021年9月30日 -5.23%: 2億4965万
2022年3月31日 +4.08%: 2億5984万
2022年9月30日 -12.19%: 2億2815万
2023年3月31日 +17.66%: 2億6844万
2023年9月30日 +1.31%: 2億7195万
2024年3月31日 +26.28%: 3億4342万
2024年9月30日 +6.23%: 3億6483万
2025年3月31日 +1.92%: 3億7185万
2025年9月30日 -1.19%: 3億6744万
2026年3月31日 +3.3%: 3億7956万

個別

2008年3月31日: 1億200万
2009年3月31日 -1.96%: 1億
2009年9月30日 ±0%: 1億
2010年3月31日 ±0%: 1億
2011年3月31日 +13%: 1億1300万
2012年3月31日 -7.08%: 1億500万
2013年3月31日 +21.9%: 1億2800万
2014年3月31日 +0.78%: 1億2900万
2014年9月30日 -13.18%: 1億1200万
2015年3月31日 +25.89%: 1億4100万
2015年9月30日 -12.06%: 1億2400万
2016年3月31日 +20.97%: 1億5000万
2016年9月30日 -14%: 1億2900万
2017年3月31日 +15.5%: 1億4900万
2017年9月30日 -10.74%: 1億3300万
2018年3月31日 +9.77%: 1億4600万
2018年9月30日 -7.53%: 1億3500万
2019年3月31日 +2.22%: 1億3800万
2019年9月30日 -1.45%: 1億3600万
2020年3月31日 +23.53%: 1億6800万
2020年9月30日 -13.1%: 1億4600万
2021年3月31日 +22.6%: 1億7900万
2021年9月30日 -9.5%: 1億6200万
2022年3月31日 +11.73%: 1億8100万
2022年9月30日 -23.76%: 1億3800万
2023年3月31日 +31.88%: 1億8200万
2023年9月30日 -3.85%: 1億7500万
2024年3月31日 +41.14%: 2億4700万
2024年9月30日 -3.24%: 2億3900万
2025年3月31日 +5.02%: 2億5100万
2025年9月30日 -1.99%: 2億4600万
2026年3月31日 +8.13%: 2億6600万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

*2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
従業員給料手当	1,207,089	〃	1,285,536	〃
賞与引当金繰入額	236,389	〃	239,475	〃
役員退職慰労引当金繰入額	7,550	〃	16,644	〃

2026/06/26 10:26

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法を採用しております。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～10年2026/06/26 10:26

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
…時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定している)
②市場価格のない株式等
…移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法を採用しております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～10年2026/06/26 10:26