固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 113億9711万
- 2017年3月31日 -7.62%
- 105億2887万
個別
- 2016年3月31日
- 91億7460万
- 2017年3月31日 +12.59%
- 103億2974万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2017/06/29 10:19
前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/06/29 10:19 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2017/06/29 10:19前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)機械装置及び運搬具 2,069千円 ― 千円 計 2,069千円 ― 千円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 ― 千円 10千円 機械装置及び運搬具 2,547 〃 607 〃 工具、器具及び備品 252017/06/29 10:19 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 18,865千円 505千円 機械装置及び運搬具 9,099 〃 7,436 〃 工具、器具及び備品 1,021 〃 847 〃 工業所有権 442 〃 242017/06/29 10:19 - #6 担保に供している資産の注記
*2 固定資産のうち、下記の通り借入金の担保に供しています。2017/06/29 10:19
(イ)担保物件- #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産2017/06/29 10:19
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 期減少額のうち主なものは次のとおりである。
機械及び装置 川越工場 ハイシール製造設備 16,815千円
3.無形固定資産の金額は資産の総額1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減
少額」の記載を省略しております。2017/06/29 10:19- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。連結財務諸表を作成するにあたり重要となる会計方針につきましては、「第5経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載のとおりであります。2017/06/29 10:19
貸倒引当金等の偶発事象に関する引当については、過去の実績や当該事象の状況に照らして合理的と考えられる見積り及び判断を行い、また価値の下落した投資有価証券の評価や繰延税金資産の計上については、将来の回復可能性や回収可能性などを考慮し実施しており、固定資産の減損については、資産の収益性等を考慮し実施しておりますが、これらの見積りや判断における前提や状況が変化した場合には、最終的な結果が異なるものとなる可能性があります。
上記のほかに当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を与える可能性のある事象につきましては、「第2 事業の状況 4 事業等のリスク」に記載のとおりであります。- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
形固定資産2017/06/29 10:19
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。- #11 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
当連結会計年度において、持分法による投資利益の金額の算定対象となった関係会社の要約財務情報は以下のとおりであります。重要な関連会社(注)について合算して記載する方法によっております。2017/06/29 10:19
(注)㈱東洋グリーンライト、グリーンライト加工㈱、㈱東洋ウレタン、㈱インズコーポレーション、東洋佳嘉(上海)海綿制品有限公司、Timle S.A. de C.V.、東莞東洋佳嘉複合材料有限公司他流動資産合計 4,232,674 (千円) 固定資産合計 2,852,077
Ⅱ 当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)IRBANK 採用情報
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マーケティングマネージャー
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