建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 7億9155万
- 2014年3月31日 -2.74%
- 7億6989万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1) セグメント利益の調整額△333,243千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。2014/06/26 10:50
(2) セグメント資産の調整額2,319,536千円は、主に各報告セグメントに配分していない現預金1,284,235千円と有形固定資産746,307千円が含まれております。有形固定資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額12,310千円は、報告セグメントに帰属しない全社扱いの設備投資であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、電工用手袋事業及び食容器事業を含んでおります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△333,819千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額2,699,206千円は、主に各報告セグメントに配分していない現預金1,658,697千円と有形固定資産736,258千円が含まれております。有形固定資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額8,847千円は、報告セグメントに帰属しない全社扱いの設備投資であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2014/06/26 10:50 - #3 主要な設備の状況
- 4 大阪不二ビル他の主なものは次のとおりであります。2014/06/26 10:50
大阪不二ビル(大阪市淀川区)……………土地 34,158千円(187㎡)、建物 9,349千円
東京支社(東京都足立区)…………………土地 49,888千円(155㎡)、建物 10,650千円 - #4 固定資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証があるものは当該残価保証額とし、それ以外のものはゼロとしております。2014/06/26 10:50 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2014/06/26 10:50
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 ― 4,998千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2014/06/26 10:50
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 590千円 0千円 機械装置及び運搬具 180 〃 728 〃 - #7 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保資産の帳簿価額2014/06/26 10:50
担保付債務前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物 773,311千円 762,912千円 土地 1,211,004 〃 1,217,559 〃
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2014/06/26 10:50
2 当期減少額の(内書)は、減損損失の計上額であります。増加 真岡工場 メディカル製品検査設備 4,200千円 建設仮勘定 栃木工場 建物改装工事 19,000千円 栃木工場 コンドーム技術研究設備 6,482千円
3 土地の当期首残高、当期減少額及び当期末残高の[内書]は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。なお、当期減少額の[内書]は売却による減少によるものであります。