#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 4～60年
機械及び装置 3～17年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/02/13 15:56
#2 研究開発活動: 当社グループのタイヤ技術研究開発は、神戸本社に隣接したタイヤテクニカルセンターを中心に、欧州・米国のテクニカルセンターと連携して、「タイヤが地球環境の為に貢献できること」をテーマに、「原材料」「低燃費性」「省資源」の3つの方向性で環境配慮商品の開発に取り組んでおります。
2017年5月には路面の滑りやすさや4輪それぞれのタイヤにかかる荷重などをリアルタイムに検知するタイヤセンシング技術「SENSING CORE(センシングコア)」を発表しました。これはタイヤの回転により発生する車輪速信号を解析することで空気圧低下を検知する「タイヤ空気圧低下警報装置DWS」の技術を応用したものであり、追加のセンサーを必要とせずにソフトウエアによって推定することが可能となる技術です。
材料開発では、2015年に完成させた材料開発促進技術「ADVANCED 4D NANO DESIGN(アドバンスド・フォーディー・ナノ・デザイン)」を初めて採用した長持ちする低燃費タイヤ、DUNLOP「エナセーブ NEXT Ⅱ(ネクスト・ツー)」を2016年11月に発売しました。これをさらに発展させた内容として、ライプニッツ高分子研究所(ドイツ・ドレスデン)(※)との共同研究において、物性解析から予測していた、ゴム内部の「ボイド」と呼ばれるミクロな空隙(ゴム破壊の元)が、実際のゴムのき裂の先端に存在することを確認し、2019年1月に研究成果として発表しました。これにより、今までより破壊されにくいゴム、高い耐摩耗性能を持ったゴムの開発が期待されます。当社はこれからも材料開発のスピードを高めて「性能が持続する」ゴム技術を確立し、2017年10月に発表した「SMART TYRE CONCEPT(スマートタイヤコンセプト)」の実現に努めてまいります。
2020/02/13 15:56
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
2020/02/13 15:56