ニチリン（5184）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2011年3月31日: 2億6557万
2011年6月30日: -1億3915万
2011年9月30日 -290.21%: -5億4297万
2011年12月31日: -2億3534万
2012年3月31日: 14億3948万
2012年6月30日 -33.91%: 9億5133万
2012年9月30日 -6.16%: 8億9275万
2012年12月31日 +148.04%: 22億1438万
2013年3月31日 -21.94%: 17億2864万
2013年6月30日 +35.05%: 23億3457万
2013年9月30日 +30.68%: 30億5078万
2013年12月31日 +66.78%: 50億8821万
2014年3月31日 -90.46%: 4億8563万
2014年6月30日 +67.48%: 8億1333万
2014年9月30日 +224.76%: 26億4141万
2014年12月31日 +84.65%: 48億7740万
2015年3月31日 -80.41%: 9億5554万
2015年6月30日 +137.75%: 22億7184万
2015年9月30日 +3.39%: 23億4876万
2015年12月31日 +65.58%: 38億8919万
2016年3月31日: -3197万
2016年6月30日 -999.99%: -9億5275万
2016年9月30日: -632万
2016年12月31日: 38億4193万
2017年3月31日 -71.06%: 11億1200万
2017年6月30日 +165.92%: 29億5700万
2017年9月30日 +63.41%: 48億3200万
2017年12月31日 +41.58%: 68億4100万
2018年3月31日 -91.02%: 6億1400万
2018年6月30日 +281.11%: 23億4000万
2018年9月30日 +74.62%: 40億8600万
2018年12月31日 +10.13%: 45億
2019年3月31日 -57.29%: 19億2200万
2019年6月30日 -18.31%: 15億7000万
2019年9月30日 +46.75%: 23億400万
2019年12月31日 +74.13%: 40億1200万
2020年3月31日: -4億600万
2020年6月30日: -3億3600万
2020年9月30日: 5億9200万
2020年12月31日 +287.16%: 22億9200万
2021年3月31日 +47.03%: 33億7000万
2021年6月30日 +26.77%: 42億7200万
2021年9月30日 +53.09%: 65億4000万
2021年12月31日 +36.8%: 89億4700万
2022年3月31日 -61.95%: 34億400万
2022年6月30日 +101.32%: 68億5300万
2022年9月30日 +37.46%: 94億2000万
2022年12月31日 -8.91%: 85億8100万
2023年3月31日 -73.59%: 22億6600万
2023年6月30日 +201.02%: 68億2100万
2023年9月30日 +35.26%: 92億2600万
2023年12月31日 +5.89%: 97億6900万
2024年3月31日 -57.02%: 41億9900万
2024年6月30日 +92.31%: 80億7500万
2024年9月30日 -31.23%: 55億5300万
2024年12月31日 +85.81%: 103億1800万
2025年3月31日: -6億2100万
2025年6月30日: 5億4100万
2025年9月30日 +474.86%: 31億1000万
2025年12月31日 +135.18%: 73億1400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/18 13:32
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」といいます。)等を当事業年度の期首から適用しております。
これによりその他の包括利益に対して課税される場合の法人税等の計上区分およびグループ法人税制が適用される場合の子会社株式等の売却に係る税効果の取扱いを変更しております。
また、法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
2026/03/18 13:32
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」といいます。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
これによりその他の包括利益に対して課税される場合の法人税等の計上区分およびグループ法人税制が適用される場合の子会社株式等の売却に係る税効果の取扱いを変更しております。
また、法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い、および「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
2026/03/18 13:32