構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22年～38年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/28 15:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物	2百万円	29百万円
機械装置及び運搬具	14	27

2018/03/28 15:10

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成28年12月31日)		当連結会計年度(平成29年12月31日)
建物及び構築物	1,019百万円	( 844百万円)	1,326百万円	(1,158百万円)
機械装置及び運搬具	896	( 842 )	1,235	(1,175 )

担保付債務

2018/03/28 15:10

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法(平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を、また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22年～38年
機械装置 8年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/28 15:10