朝日ラバー(5162)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 4億4352万
- 2015年6月30日 +28.25%
- 5億6882万
- 2015年9月30日 -0.55%
- 5億6569万
- 2015年12月31日 +4%
- 5億8834万
- 2016年3月31日 +3.85%
- 6億1101万
- 2016年6月30日 +4.39%
- 6億3781万
- 2016年9月30日 +13.53%
- 7億2409万
- 2016年12月31日 +11.67%
- 8億856万
- 2017年3月31日 -3.59%
- 7億7951万
- 2017年6月30日 +1.58%
- 7億9179万
- 2017年9月30日 +2.7%
- 8億1318万
- 2017年12月31日 +15.94%
- 9億4280万
- 2018年3月31日 +4.7%
- 9億8709万
- 2018年6月30日 -8.69%
- 9億136万
- 2018年9月30日 -8.53%
- 8億2444万
- 2018年12月31日 +3.55%
- 8億5370万
- 2019年3月31日 -13.03%
- 7億4244万
- 2019年6月30日 +7.25%
- 7億9624万
- 2019年9月30日 +9.86%
- 8億7471万
- 2019年12月31日 -4.24%
- 8億3758万
- 2020年3月31日 +6.94%
- 8億9571万
- 2020年6月30日 -7.19%
- 8億3128万
- 2020年9月30日 -35.67%
- 5億3478万
- 2020年12月31日 +18.31%
- 6億3269万
- 2021年3月31日 +23.71%
- 7億8271万
- 2021年6月30日 +6.98%
- 8億3733万
- 2021年9月30日 +4.91%
- 8億7844万
- 2021年12月31日 +5.42%
- 9億2603万
- 2022年3月31日 -23.82%
- 7億549万
- 2022年6月30日 -7%
- 6億5610万
- 2022年9月30日 +3.42%
- 6億7854万
- 2022年12月31日 -9.57%
- 6億1361万
- 2023年3月31日 +0.56%
- 6億1706万
- 2023年6月30日 -13.5%
- 5億3374万
- 2023年9月30日 -6.45%
- 4億9931万
- 2023年12月31日 +15.81%
- 5億7827万
- 2024年3月31日 +3.36%
- 5億9769万
- 2024年6月30日 -6.83%
- 5億5687万
- 2024年9月30日 -6.36%
- 5億2144万
- 2024年12月31日 -0.44%
- 5億1915万
- 2025年3月31日 -12.74%
- 4億5301万
- 2025年6月30日 +13.2%
- 5億1280万
- 2025年9月30日 +12.19%
- 5億7530万
- 2025年12月31日 -1.48%
- 5億6680万
- 2026年3月31日 -41.96%
- 3億2896万
個別
- 2015年3月31日
- 4億4352万
- 2016年3月31日 +37.76%
- 6億1101万
- 2017年3月31日 +27.58%
- 7億7951万
- 2018年3月31日 +26.63%
- 9億8709万
- 2019年3月31日 -24.78%
- 7億4244万
- 2020年3月31日 +20.64%
- 8億9571万
- 2021年3月31日 -12.62%
- 7億8271万
- 2022年3月31日 -9.87%
- 7億549万
- 2023年3月31日 -12.53%
- 6億1706万
- 2024年3月31日 -3.14%
- 5億9769万
- 2025年3月31日 -24.21%
- 4億5301万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (負債の状況)2025/06/26 16:12
当連結会計年度末の負債は前連結会計年度末に比べて4千6百万円増加し、44億1千8百万円となりました。この主な増加要因は、電子記録債務、一年内返済予定の長期借入金、長期借入金が減少したものの、支払手形及び買掛金、短期借入金、流動負債のその他が増加したものであります。
(純資産の状況) - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、主として株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2025/06/26 16:12
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、1年以内の支払期日であります。
長期借入金は、長期運転資金及び設備投資資金に係る資金調達を目的としたものであります。