建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法及び一部の建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/25 12:29

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(担保資産)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	1,047,362千円	995,270千円
土地	873,112	873,112

(被担保債務)

2014/06/25 12:29

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、4,180百万円(前連結会計年度末3,928百万円)となり、252百万円増加しました。その主な要因は、有形固定資産の建物及び構築物の増加(前期比46百万円増)及び機械装置及び運搬具の増加(前期比110百万円増)、投資その他の資産の投資有価証券の増加(前期比40百万円増)によるものであります。
(流動負債)

2014/06/25 12:29

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法及び一部の建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/25 12:29