無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自平成24年4月1日 至平成25年3月31日)

			(単位:千円)
減価償却費	242,097	120,783	362,880
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	192,280	203,023	395,303

当連結会計年度(自平成25年4月1日 至平成26年3月31日)

			(単位:千円)
減価償却費	247,638	128,968	376,607
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	416,435	148,214	564,650

4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として工業用ゴム事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び分析装置(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウェアであります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/25 12:29

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に基礎的研究にかかる設備投資額であります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法及び一部の建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/25 12:29