有価証券報告書-第48期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取保証料」及び「複合金融商品評価益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「雑収入」にすることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「補助金収入」及び「作業くず売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「受取保証料」5,733千円、「複合金融商品評価益」4,552千円、「雑収入」15,480千円は、「補助金収入」1,677千円、「作業くず売却益」1,894千円、「雑収入」22,194千円として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「複合金融商品評価損益(△は益)」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「複合金融商品評価損益(△は益)」に表示していた△4,552千円は、「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取保証料」及び「複合金融商品評価益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「雑収入」にすることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「補助金収入」及び「作業くず売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「受取保証料」5,733千円、「複合金融商品評価益」4,552千円、「雑収入」15,480千円は、「補助金収入」1,677千円、「作業くず売却益」1,894千円、「雑収入」22,194千円として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「複合金融商品評価損益(△は益)」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「複合金融商品評価損益(△は益)」に表示していた△4,552千円は、「その他」として組み替えております。