構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 (リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物 (建物附属設備を除く) 並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間 (5年) に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ (ただし、残価保証の取り決めがある場合は当該保証額) とする定額法によっております。
なお、主なリース期間は5年です。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2020/06/25 13:10

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	7百万円
土地	5 〃	19 〃

2020/06/25 13:10

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	30百万円	72百万円
機械装置及び運搬具	0 〃	0 〃

2020/06/25 13:10

#4 感染症関連損失に関する注記

① 減損損失を認識した資産

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
店舗設備	建物及び構築物、その他(工具、器具及び備品)	東京都千代田区他9店舗	45

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す測定可能な最小単位として、店舗を基本単位とした「靴小売事業用資産」及び「各関連事業用資産」としてグルーピングを行っております。
なお、遊休資産については個別物件を基本単位としてグルーピングを行っております。

2020/06/25 13:10

#5 担保差入資産の簿価と対応する債務の金額に関する注記

(1) 担保差入資産の簿価

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
	(うち工場財団)	(うち工場財団)
建物及び構築物	1,566百万円 ( 12百万円)	1,843百万円 ( 351百万円)
機械装置	60 〃 ( 60 〃 )	51 〃 ( 51 〃 )

(2) 対応する債務の金額

2020/06/25 13:10

#6 減損損失に関する注記（連結）

(1) 減損損失を認識した資産

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
店舗設備	建物及び構築物、その他(工具、器具及び備品)	東京都中央区	54
遊休資産	土 地	山形県米沢市	49

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す測定可能な最小単位として、店舗を基本単位とした「靴小売事業用資産」及び「各関連事業用資産」としてグルーピングを行っております。
なお、遊休資産については個別物件を基本単位としてグルーピングを行っております。

2020/06/25 13:10

#7 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の金額を連結貸借対照表に計上していない旨
連結子会社の一部が使用している事務所に関する建物及び構築物に係る資産除去債務は連結貸借対照表に計上しておりません。
(2) 当該資産除去債務の金額を連結貸借対照表に計上していない理由

2020/06/25 13:10

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物 (建物附属設備を除く) 並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産 (リース資産を除く)

2020/06/25 13:10

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物 (建物附属設備を除く) 並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)

2020/06/25 13:10

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産 (リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物 (建物附属設備を除く) 並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間 (5年) に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ (ただし、残価保証の取り決めがある場合は当該保証額) とする定額法によっております。2020/06/25 13:10