- 5202
- 2026/09/25
- 時価
- 706億円
- PER 予
- 17.65倍
- 2010年以降
- 赤字-82.3倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.47倍
- 2010年以降
- 0.23-1.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 2.65%
- ROA 予
- 0.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本板硝子(5202)の持分法で会計処理される投資の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 22億5000万
- 2014年3月31日 -55.47%
- 10億200万
- 2015年3月31日 -58.78%
- 4億1300万
- 2016年3月31日
- -34億3500万
- 2017年3月31日
- 11億4200万
- 2018年3月31日 +110.42%
- 24億300万
- 2019年3月31日 +661.3%
- 182億9400万
- 2019年6月30日 +1.85%
- 186億3300万
- 2019年9月30日 -4.71%
- 177億5600万
- 2019年12月31日 +6.42%
- 188億9600万
- 2020年3月31日 -9.59%
- 170億8300万
- 2020年6月30日 +24.9%
- 213億3700万
- 2020年9月30日 -0.79%
- 211億6900万
- 2020年12月31日 +1.01%
- 213億8300万
- 2021年3月31日 -11.75%
- 188億7000万
- 2021年6月30日 +13.02%
- 213億2700万
- 2021年9月30日 +5.56%
- 225億1300万
- 2021年12月31日 +10.74%
- 249億3200万
- 2022年3月31日 -18.14%
- 204億1000万
- 2022年6月30日 +9.69%
- 223億8700万
- 2022年9月30日 +29.79%
- 290億5600万
- 2022年12月31日 -1.52%
- 286億1400万
- 2023年3月31日 -11.41%
- 253億4900万
- 2023年6月30日 +17.38%
- 297億5400万
- 2023年9月30日 +4.77%
- 311億7400万
- 2023年12月31日 -8.47%
- 285億3300万
- 2024年3月31日 -8.3%
- 261億6400万
- 2024年6月30日 +5.18%
- 275億1900万
- 2024年9月30日 -4.52%
- 262億7500万
- 2024年12月31日 +6.47%
- 279億7500万
- 2025年3月31日 -8.76%
- 255億2400万
- 2025年6月30日 -0.43%
- 254億1500万
- 2025年9月30日 +10.46%
- 280億7400万
- 2025年12月31日 +10.65%
- 310億6400万
- 2026年3月31日 -9.55%
- 280億9600万
- 2026年6月30日 +6.92%
- 300億4100万
有報情報
- #1 注記事項-グループ企業、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 44. 企業集団に関する情報2026/06/25 15:21
当社グループの連結財務諸表には、175社の子会社、ジョイント・ベンチャー、関連会社の財務諸表数値が反映されています。当社グループの主要な子会社は以下の通りです。全ての子会社の財務諸表は、3月31日を決算日として連結財務諸表に反映しています。ジョイント・ベンチャー及び関連会社の詳細は、注記20「持分法で会計処理される投資」に記載しています。
- #2 注記事項-持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 20. 持分法で会計処理される投資2026/06/25 15:21
- #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 公正価値の見積り2026/06/25 15:21
活発な市場で取引される金融商品(その他の包括利益を通じて公正価値を測定する金融資産)の公正価値は、期末日現在の市場相場価格に基づいています。当社グループが保有している金融資産に用いられる市場相場価格は、現在の買呼値です。金融負債に用いられる市場相場価格は、現在の申し込み価格です。なお、持分法で会計処理される投資に減損の兆候が存在する場合には、当該金融資産の回収可能価額について、使用価値及び処分コスト控除後の公正価値のいずれか高い金額で測定しています。
活発な市場で取引されていない金融商品の公正価値は、評価技法を用いて測定しています。当社グループは様々な方法を用い、また期末日現在の市場相場価格に基づく仮定を行っています。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 連結財務諸表において採用している重要性のある会計方針については、第5[経理の状況]の1(1)連結財務諸表の「⑤連結財務諸表注記」に記載されている通りです。なお、これらの会計方針に基づく連結財務諸表上の資産・負債並びに収益・費用の額の決定に際しては、当該取引の実態や過去の実績等に照らし合理的と思われる見積りや判断を要することがあります。2026/06/25 15:21
当連結会計年度末に実施したのれんの減損テストについては、⑤連結財務諸表注記 15.「のれん」をご参照ください。また、貸付を含むジョイント・ベンチャーへの長期的な投資の回収可能性については、注記 20.「持分法で会計処理される投資」をご参照ください。
(3)財政状態の分析 - #5 連結財政状態計算書(IFRS)(連結)
- ②【連結貸借対照表】2026/06/25 15:21
(単位:百万円) 投資不動産 (18) 108 134 持分法で会計処理される投資 (20) 28,096 25,524 退職給付に係る資産 (31) 36,345 29,367