日本板硝子（5202）の純資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2007年3月31日: 3506億2500万
2008年3月31日 +6.1%: 3719億9800万
2009年3月31日 -30.85%: 2572億2300万
2010年3月31日 -6.72%: 2399億3100万
2010年12月31日 -4.7%: 2286億4500万
2011年3月31日 -0.77%: 2268億7400万

個別

2007年3月31日: 3058億9900万
2008年3月31日 -10.19%: 2747億1700万
2009年3月31日 +2.22%: 2808億2900万
2010年3月31日 +6.21%: 2982億6100万
2011年3月31日 +1.53%: 3028億3500万
2012年3月31日 -2.09%: 2965億2000万
2013年3月31日 -2.1%: 2902億8900万
2014年3月31日 +0.35%: 2913億300万
2015年3月31日 -0.23%: 2906億3200万
2016年3月31日 -2.69%: 2828億500万
2017年3月31日 +13.25%: 3202億8800万
2018年3月31日 +2%: 3266億8800万
2019年3月31日 -0.65%: 3245億8000万
2020年3月31日 -3.86%: 3120億5500万
2021年3月31日 -0.11%: 3117億600万
2022年3月31日 -0.12%: 3113億4500万
2023年3月31日 +2.09%: 3178億4400万
2024年3月31日 -0.92%: 3149億3400万
2025年3月31日 +2.08%: 3214億7200万

有報情報

#1 注記事項－金融商品の公正価値、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）: レベル2の金融資産及び金融負債は、デリバティブ金融資産及びデリバティブ金融負債です。デリバティブ金融資産及び金融負債の公正価値は、取引先金融機関等から提示された価格や期末日現在の市場価格に基づき算定しています。
レベル3の資産は、主として投資不動産及び非上場株式です。投資不動産は、将来の予想賃貸料収益に基づく評価又は直近に入手した外部専門家による鑑定評価を参照して公正価値を算定しています。非上場株式は、売買目的以外のものであり、純資産価額や将来予想キャッシュ・フロー等を使用した評価技法を用いて公正価値を算定しています。レベル3の資産の公正価値は、様々な要因により変動します。投資不動産の公正価値に影響を与える主要な要因は、投資不動産が所在する市場における賃貸料相場や不動産価格の変動です。非上場株式の公正価値に影響を与える主要な要因は、これらが主として日本の事業会社によって発行された株式であるため、日本経済に関する成長予測です。
公正価値ヒエラルキーにおいてレベル3に区分されたその他の包括利益を通じて公正価値を測定する金融資産の調整表は、以下の通りです。
2024/02/14 10:05