有価証券報告書-第152期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3～50年、機械及び装置及び工具、器具及び備品が3～30年であります。
(2)無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(10年以内)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。