建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物15年～50年、機械及び装置4年～10年、工具、器具及び備品2年～10年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、特許権の償却年数は8年、技術資産の償却年数は10年、ソフトウエアの償却年数は5年(社内における利用可能期間)であります。
のれんの償却については、投資対象ごとに投資効果の発現する期間を見積り、20年以内で均等償却しております。
なお、重要性がないものについては一時償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/04 11:05

#2 固定資産売却損の注記

※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	8百万円	-百万円
機械及び装置	-	0

2015/06/04 11:05

#3 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	212百万円	68百万円
構築物	82	54

2015/06/04 11:05