売上高

有報情報

#1 コーポレート・ガバナンスの状況（連結）

・HOYAグループが候補者が業務執行をしている法人の主要株主の場合
<大口取引先関係者>・HOYAグループ及び候補者本籍企業グループの双方いずれかにおいて、過去3年間のいずれかにおいて連結売上高の2%以上を占める重要な取引先の業務執行取締役・執行役・従業員の場合または家族がその経営幹部の場合
<専門的サービス提供者(弁護士、会計士、税理士、弁理士、司法書士等)>・本人がHOYAグループから過去3年間に年間500万円以上の報酬を受領している場合または家族が年間500万円以上の報酬を受領している場合

2015/06/04 11:05

#2 事業等のリスク

(2)為替レートの変動
当社グループでは、事業をグローバルに展開しておりますが、主要生産国の為替レートの上昇は、連結ベースでコストの上昇をもたらす可能性があります。主要販売国の為替レートの下落は、売上高の減少を起こす可能性があります。
(3)国際情勢の影響

2015/06/04 11:05

#3 業績等の概要

当連結会計年度における世界経済は、米国では堅調に推移したものの、欧州経済の停滞、新興国の成長率の鈍化、また、ウクライナ情勢や中東諸国における紛争など地政学リスクの顕在化など、依然として不透明な情勢が続きました。わが国におきましては、政府の経済政策等により、企業業績や雇用環境等の改善が見られ、景気は緩やかな回復基調にあるものの、4月に行われた消費増税の影響が長らく続きました。
当社グループの情報・通信事業においては、スマートフォン、タブレット型パソコン(PC)向け半導体・液晶関連製品、ならびにノートPC向けハードディスク用ガラスサブストレートの販売が堅調に推移しましたが、デジタルカメラに関連する製品群の販売が引き続き低調に推移しました。一方、ライフケア事業におきましては、メガネレンズ事業で、海外市場における販売拡大及びセイコーメガネレンズの販売会社を前連結会計年度末に連結子会社化したこと等により、売上が大きく伸長しました。コンタクトレンズ小売業においては、4月の消費増税に伴う反動減の影響を大きく受けたことで年間を通してみると減収となりましたが、内視鏡を除くメディカル関連製品は概ね堅調に推移したほか、円安の影響も加わったことで、グループ全体として売上高は前連結会計年度に比べ伸長しました。
この結果、当連結会計年度の売上収益は4,899億61百万円と、前連結会計年度に比べて14.6%の増収となりました。

2015/06/04 11:05

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度における世界経済は、米国では堅調に推移したものの、欧州経済の停滞、新興国の成長率の鈍化、また、ウクライナ情勢や中東諸国における紛争など地政学リスクの顕在化など、依然として不透明な情勢が続きました。わが国におきましては、政府の経済政策等により、企業業績や雇用環境等の改善が見られ、景気は緩やかな回復基調にあるものの、4月に行われた消費増税の影響が長らく続きました。
当社グループの情報・通信事業においては、スマートフォン、タブレット型パソコン(PC)向け半導体・液晶関連製品、ならびにノートPC向けハードディスク用ガラスサブストレートの販売が堅調に推移しましたが、デジタルカメラに関連する製品群の販売が引き続き低調に推移しました。一方、ライフケア事業におきましては、メガネレンズ事業で、海外市場における販売拡大及びセイコーメガネレンズの販売会社を前連結会計年度末に連結子会社化したこと等により、売上が大きく伸長しました。コンタクトレンズ小売業においては、4月の消費増税に伴う反動減の影響を大きく受けたことで年間を通してみると減収となりましたが、内視鏡を除くメディカル関連製品は概ね堅調に推移したほか、円安の影響も加わったことで、グループ全体として売上高は前連結会計年度に比べ伸長しました。
この結果、当連結会計年度の売上収益は4,899億61百万円と、前連結会計年度に比べて14.6%の増収となりました。

2015/06/04 11:05

#5 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
営業取引による取引高
売上高	39,797百万円	45,129百万円
仕入高(支払手数料等を含む)	56,247	47,684

2015/06/04 11:05