建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物15年～50年、機械及び装置4年～15年、工具、器具及び備品2年～15年であります。
(会計方針の変更)

2017/06/09 10:07

#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物	171百万円	-百万円
機械及び装置	13	7

2017/06/09 10:07