構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物15年～50年、機械及び装置4年～15年、工具、器具及び備品2年～15年であります。
(会計方針の変更)

2017/06/09 10:07